世界と日本の自動車メーカーのコネクテッドカー技術まとめ 

クラウド技術でIT協業盛んに 5G実用化で市場激化





コネクテッドカーの普及が徐々に始まり、「つながるクルマ」が市民権を得始めた。通信によって車両の状態を管理したり、地図情報を更新したり、アプリを活用したりする場面は今後当たり前の体験になるだろう。







既存の通信環境ではできることが限られているが、次世代移動通信システム「5G」実用化も目前に迫り、近い将来、コネクテッドサービスの向上は飛躍的に増すものと思われる。

そこで今回は、自動車メーカー各社が提供しているコネクテッドサービスや、将来に向けた開発状況などをまとめてみた。

■【日本】トヨタ自動車

トヨタのコネクテッドサービス「T-Connect」は、車載通信機DCM(Data Communication Module)や、スマートフォン端末などによるWi-FiテザリングやBluetooth接続によって利用することが可能になる。

事故発生時など有事の際に緊急通報するシステム「ヘルプネット」や、遠隔監視・通信でマイカーを見守る「マイカーSecurity」、警告灯点灯時に適切なアドバイスを行う「eケア」、JAFへの円滑な取り次ぎを行う「ロードアシスト24」、ルート予測など先読み情報を案内する「エージェント+」、リアルタイム情報分析で既存のナビゲーション機能を強化する「ハイブリッドナビ」などの機能を備える。

2018年6月発売の新型クラウンとカローラスポーツを皮切りに、コネクテッド事業を本格スタートさせており、基本的にすべての新車がT-Connect対応車種となっている。

【参考】トヨタのコネクテッドカーについては「トヨタ・プリウス、コネクテッドカーの仲間入り 全車にDCM搭載」も参照。

■【日本】日産自動車

日産のコネクテッドサービス「NissanConnect」は、オリジナルナビに搭載された専用の通信ユニットや対応携帯電話などによって情報センターに接続することで、ドライブを快適にする情報提供や、オペレーターがナビの操作をサポートするサービスなどを受けることができる。

携帯電話やスマートフォンなどにおけるデータ通信や音声通話の際は、別途通信料などが必要となるが、NissanConnectサービス専用の通信ユニットを利用する場合、10年間パケット通信料を気にせず使用することができる。

サービスには、スマートフォンを活用して自車位置の把握やドアの施錠などができるアプリサービスや、TwitterやGmailなどと連携したパーソナルサービス、ナビ向けサービス、オペレーターサービスなどがある。

同社は2022年度までに、主要市場で発売するニッサン、インフィニティ、ダットサンブランドの全新型車を100%コネクテッドカーにすることとしており、ルノーや三菱自動車とともに、すべてのコネクテッドカーのデータを一元管理することを可能にする「アライアンスコネクテッドクラウド」の導入についても言及している。

【参考】日産のコネクテッドカーについては「日産のコネクテッド機能「NissanConnect」を徹底解説 自動運転も視野に」も参照。

■【日本】本田技研工業

ホンダは「コネクテッドサービス」として特段区別したサービスを展開していないが、独自の通信型ナビ「internavi(インターナビ)」では、通常のカーナビでは把握できない渋滞情報や災害情報、安否情報など、多彩な情報を得ることができる。

インターナビは、インターナビ搭載車の走行情報を集めて交通情報として配信することを世界で初めて実用化しており、情報センターのコンピュータで分析したルートや防災情報などを車載カーナビに通信する仕組みを採用している。これは、クラウドを活用したコネクテッドサービスの先駆けと言えるだろう。このほか、路車間通信によって信号情報活用運転支援システムを活用する技術なども世界で初めて実用化している。

ソフトバンクとの5G技術の共同研究や、組織再編によるコネクテッド事業の強化など近年明らかに同分野に力を入れており、今後の動向は要注目だ。

【参考】ホンダのコネクテッドカーについては「ホンダのコネクテッドカー戦略とは?「つながるクルマ」、どう開発?」も参照。

■【日本】スバル

スバルのコネクトサービス「SUBARU STARLINK」はアプリ方式で、天気や音楽、ニュースなどのコンテンツを車載のナビゲーションシステムで表示・操作できるようにする。新たなコンテンツが追加された場合、インターネットを介してナビゲーションシステムに自動的に更新される。

2019年2月に公開された新型レガシィやアウトバックは、「Apple CarPlay」や「Android Auto」に加え「SUBARU STARLINK」が拡充され、新たに「SmartDeviceLink」に準拠したアプリに対応し、スマートフォンのOSを問わず多様なアプリの体験が可能になるという。

また、緊急通報など従来からの安全機能に加え、Wi-Fi hotspotやリモートエンジンスタートなどの機能で利便性を充実させたテレマティクスサービスも提供される。

同社は今後、日本や北米などの主要市場で2022年までに8割以上の新車をコネクテッドカーにする目標を据えている。

■【日本】マツダ

マツダ独自の人間中心の考え方に基づいたヒューマン・マシン・インターフェイス(HMI)設計により、安全で直感的に使え、さまざまなデバイスやメディアにも対応したコネクティビティシステム「マツダコネクト」。

アイドリングストップ機構「i-stop」や運転操作の無駄を教えてくれる「i-DM」の動作状況の表示をはじめ、定期点検やオイル交換の時期など、クルマのコンディション維持に関する情報も確認できるインフォメーション機能、Bluetooth接続によるハンズフリー通話や音声認識による電話発信、受信したショートメッセージサービスの表示や読み上げなどにも対応したコミュニケーション機能などを備えるほか、「Apple CarPlay」や「Android Auto」にも対応している。

なお、従来のテレマティクスサービス「MAZDA G-BOOK ALPHA」は、2019年2月にサービスを終了している。

【参考】マツダのコネクテッド戦略については「マツダ、コネクティビティ技術の戦略公表 トヨタとのアライアンス最大限活用」も参照。

■【日本】三菱自動車

三菱のコネクテッドサービス「Mitsubishi Connect」は、クラウドと連携したAI(人工知能)が家や外出先などでの検索や行動を通して、乗員の興味や趣味とクラウド上の情報をマッチングし、関連情報をレコメンドしてクーポンを配信するなど最新の機能を備えている。

また、走行情報を常にクラウドにつなぎ、周辺の車両情報やインフラ情報と融合し、事故の事前回避を図るほか、車両の異常・故障の前兆を早期に察知する車両情報分析機能や、事故の際の緊急通報システムなども有する。

■【米国】GM

1996年にサブスクリプションベースのコネクテッドカープラットフォーム「OnStar」のサービスを開始するなど、コネクテッド分野では先駆的な取り組みが目立つGM。香港のリサーチ会社Counterpoint Technology Market Researchの調査によると、2017年のコネクテッドカーのメーカー別出荷実績でGMが市場の46%を占めるなど、先導者としての立場を今なお保っているようだ。

新型の「キャデラック CT6」には、世界初の完全通信車載ナビが搭載され、最新かつ高精度の情報を常に利用することが可能になった。トンネルなどGPSで測位できない状況でも、車両搭載センサーと連携した自律航法と軌道補正技術により高精度な位置補正が行えるという。

【参考】GMの自動運転戦略については「GMと子会社クルーズの自動運転戦略を解説&まとめ 実現はいつ?」も参照。

■【米国】フォード

GMに負けじとフォードもコネクテッドサービスには早くから力を入れており、2007年にマイクロソフトと共同開発した「SVNC」を実用化している。

各社との連携も盛んで、2017年には、トヨタやマツダ、スバルなどとともに、スマートフォン用アプリ開発に用いるオープンソースソフトウェアの管理を担う非営利団体「SmartDeviceLinkコンソーシアム」の設立を発表したほか、中国の電子商取引(EC)大手アリババ・グループとも戦略的提携を交わしており、オペレーティングシステムやクラウドコンピューティングプラットフォーム、デジタルマーケティングなどの事業で共同開発を進めているようだ。

【参考】フォードの自動運転戦略については「フォードの自動運転戦略まとめ 開発状況は?実現はいつから?」も参照。

■【ドイツ】フォルクスワーゲン(VW)

VWのインフォテインメントシステム「Discover Pro」をスマートフォンやWi-Fiルーターなどの通信機器と接続し、専用サーバーと通信を行うことで各種情報を入手できるテレマティクス機能「Guide & Inform」や、スマートフォンとの通信を可能にするコネクティビティ機能「App-Connect」などが実用化されている。

これらの機能により、オンラインVICS情報や駐車場情報、車両のヘルスレポート、オンライン施設検索、ニュースなどのサービスをはじめ、対応するアプリケーションを車載器の画面上で閲覧したり音声で操作することが可能になる。

同社は2020年までにVW乗用車ブランドのすべての新車をコネクテッド化する計画を打ち出しており、提携する米マイクロソフト社とクラウドの基礎技術や基盤の確立に向け開発を強化している。

2019年2月には、マイクロソフトのクラウドプラットフォーム「Azure」を用いたコネクテッドカー向けのクラウド基盤「フォルクスワーゲンオートモーティブクラウド」の開発状況なども発表されており、さまざまなサービスを同一プラットフォーム上で提供できる環境の構築を進めているようだ。

■【ドイツ】アウディ

車中におけるオンラインサービスの利用とコミュニケーション機能の最適化を目指すアウディのコネクテッドサービス「Audi connect」は、SNSのポータルから音楽のストリーミング、さらにナビゲーションデータのオンラインアップデートに至るまで、さまざまなクラウドアプリケーションの入り口として機能する。

24時間365日、専任オペレーターが駐車場などの施設検索やレストランなどの予約手配を代行する「Audi connect Navigator」や、最大8個の端末を同時につなげることが可能な「Wi-Fiホットスポット機能」、スマートフォンからドアの施錠・開錠を行える「リモートロック・アンロック」、スマートフォンのmyAudiアプリの地図上に駐車した車両の位置を表示し、どこに駐車したかを確認できる「カーファインダー」、万一の事故の際に車両から手動または自動的に緊急のSOSコールを発信する「Audi SOS コール」など、さまざまな機能を有する。

同社は2018年7月に中国通信機器メーカーのファーウェイとコネクテッド分野で提携を交わした。また、同年11月までに、米ディズニーと車内におけるエンターテインメントメディアの開発についてパートナーシップを結んだことなども報じられており、さらなる開発体制の強化を進めている。

CES2019では、クルマの動きとバーチャルコンテンツをリアルタイムで同期させるテクノロジーなどを発表したほか、ベンチャー企業「holoride(ホロライド)GmbH」を設立し、将来すべての自動車メーカーやコンテンツデベロッパーが利用できるオープンプラットフォームを介して、新しい形態のエンターテインメントを商品化することを目指すこととしている。

【参考】アウディの自動運転戦略については「アウディの自動運転戦略まとめ 車種一覧やA8が備える機能」も参照。

■【ドイツ】ダイムラー

ダイムラーにおけるコネクテッドサービスに相当するのが「COMANDシステム」と「Mercedes me connect」だ。COMANDシステムでは、「Apple CarPlay」や「Android Auto」を活用したスマートフォン連携機能をはじめ、COMANDオンラインというインターネット接続機能を標準装備したモデルもある。

一方、Mercedes me connectでは、24時間コンシェルジュサービスやリモート車両(ステータス)確認、リモートパーキングアシストなど、先進的なテレマティクスサービスを受けることができる。

開発においては、2018年7月に中国の百度と自動運転とコネクテッドカーに関する戦略的提携を強化することを発表しており、百度のコネクテッドサービスを、メルセデスベンツのインフォテインメントシステムに統合することで合意している。

【参考】ダイムラーの自動運転戦略については「ダイムラーの自動運転戦略まとめ 計画や提携状況を解説」も参照。

■【ドイツ】BMW

専用アプリ「BMW Connected」を使うことで、ドアの施錠などの遠隔操作や、ベンチレーションの起動などのリモートサービス、駐車したクルマの周囲をスマートフォンから遠隔で確認・操作することができる「リモート3Dビュー」、スマートフォンと連動したナビゲーション機能、サポートデスクが天候や飲食情報といった多様なリクエストに応える機能、緊急時のSOSコールなど、さまざまなサービスを受けることができる。

2018年12月には、同社と株式会社NTTドコモが協同し、自動車に「コンシューマeSIM」を搭載してスマートフォンと自動車を連携させる新たなコネクテッドカーサービスの開発・展開に取り組むことなども発表されている。

【参考】BMWの自動運転戦略については「BMWの自動運転技術や戦略は? ADAS搭載車種や価格も紹介」も参照。

■【スウェーデン】ボルボカーズ

ボルボは、2015年モデルからすべての新車にインフォテインメントシステム「Sensus Connect」を搭載しており、インターネットやBluetoothによる音楽ストリーミング、その他エンターテイメントサービスを楽しむことができる。

車内アプリでは、最新ニュース、スポーツ、経済、エンターテイメントプログラムを車内で楽しめる無料オンデマンドサービス「Stitcher」や、自分の現在地を第三者と共有することができる「Glympse」、個人的なボイスメッセージを録音し、選択した受信者に送信することができる「Record & Send」など、独特なサービスが提供されている。
コネクテッド分野では、2017年5月に米グーグル社との提携を発表しており、車内インフォテイメントシステムやコネクティビティの次世代システム開発に向け、アンドロイドをベースにした幅広いアプリやサービスへのアクセス提供を目指すこととしている。

また、各ボルボ車の情報をクラウドで共有し、道路上における安全強化を図る試験運用プログラム「コネクテッド・セーフティ」なども実施している。

【参考】ボルボの自動運転戦略については「ボルボの自動運転戦略まとめ コネクテッドカーの開発状況は?トラック部門は?」も参照。

■【フランス】ルノー

ルノー、日産自動車、三菱自動車のアライアンスですべてのコネクテッドカーのデータを一元管理するプラットフォーム「アライアンスコネクテッドクラウド」の立ち上げを発表しており、プラットフォームには、アライアンスとマイクロソフトが共同開発した「Microsoft Azure」ベースのものを使用することとしている。

Azureに含まれるクラウド基盤やAIなどの技術を活用し、コネクテッドサービスの強化を図っていく方針だ。

【参考】アライアンスコネクテッドクラウドについては「日産ルノー三菱、コネクテッドカー向けの新プラットフォームを立ち上げ」も参照。

■【イギリス】FCA

自動運転関連でグーグル系Waymo(ウェイモ)とつながりを持つフィアット・クライスラー・オートモービルズは、コネクテッド技術の開発を米グーグルと韓国サムスン電子系列に外部委託することを発表している。

同社は自動運転技術をウェイモから導入する可能性も取りざたされている。従来の自動車製造をFCAが担い、先進技術をグーグルなどの他社が行うといった、新しい形の分業体制が確立されるかもしれない。

【参考】FCAの外部委託については「FCA、コネクテッド技術の開発をグーグルとサムスンに外部委託」も参照。

■【まとめ】コンテンツは各社横並び 5G実用化で競争激化

このほかにも、中国ではLynk&CoやBanma Technologiesといった新ブランドやスタートアップがコネクテッド技術の開発で勢いを増している。自動車メーカー単体の開発段階は一段落した印象で、現在はクラウド技術やエンターテインメントコンテンツの獲得を目指し、グーグルやマイクロソフト、アップルなどの主要IT系との協業が際立って増加している。今後もその動きは加速するものと思われる。

コンテンツの中身は各社横並びの印象が強いが、スタートアップ系の活躍も徐々に表に出始めており、通信技術の高度化と相まって、新しい技術や発想が定着しつつあるコネクテッドサービスの概念を一から変えていく可能性もあるだろう。

近い将来、5Gの実用化によって自動車の通信環境は一変し、競争が激化するものと思われる。このタイミングで他社とどれだけ差別化を図ることができるかが今後の焦点になりそうだ。







関連記事