マツダ、コネクティビティ技術の戦略公表 トヨタとのアライアンス最大限活用

2030年時点で全車両に電動化技術搭載


自動車メーカー大手のマツダ株式会社(本社:広島県府中町/代表取締役社長兼CEO:丸本明)は2018年10月5日までに、電動化とコネクティビティ技術に関する戦略を公表した。







コネクティビティ技術においては、コネクテッドカー(つながるクルマ)の開発に力を入れているトヨタ自動車とのアライアンスを最大限活用していくことを強調。その上でコンセプトとして人と人、人と社会をつなげることで、それぞれの関係希薄化などの社会的な課題解決に貢献していくことを重視すると明らかにしている。

丸本社長は自動車業界が100年に一度の変革期を迎えていると強調した上で、いまの時代について「新しい『クルマ文化創造』のチャンス」と定義。その上で、「マツダならではの『人間中心』の開発哲学をもとに新技術を活用しながら、『走る歓び』を『飽くなき挑戦』で追求し続ける 」とコメントしている。

電動化技術においては、2050年までに企業平均の二酸化炭素(CO2)排出量を2010年を比べて90%削減するという目標を示し、全ての車両について2030年時点で電動化技術を搭載することを明らかにした。発表によれば、2030年は「電動化技術を搭載した内燃機関車」を95%、「電気自動車(EV)」を5%の比率にすることを目指す。

【参考】コネクティビティ技術などについては「コネクテッドカー・つながるクルマとは? 意味や仕組みや定義は?|自動運転ラボ」も参照。







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