実用化に向けた取り組みが加速の一途をたどる自動運転業界。新進気鋭のスタートアップが次々と頭角を現し、業界地図を毎年のように書き換え続けている。
自動車業界の主役である大手自動車メーカーをはじめ、テクノロジー企業やEC・小売など各方面の大手企業が自動運転分野に参入し、スタートアップとの関係を密にしながら主導権争いを繰り広げている。
この記事では、自動運転分野における各界の超大手企業とスタートアップとの関係を紐解いていく（記事内では各トピックスごとに、登場する企業名を最初に箇条書きにした）。
記事の目次
■自動車メーカー大手×スタートアップ
トヨタグループはウーブンを通じて買収や提携を大きく加速
- トヨタ（日本）
- ティアフォー（日本）
- WHILL（日本）
- フィーチャ（日本）
- Joby Aviation（アメリカ）
- Nauto（アメリカ）
- SLAMcore（イギリス）
- Blackmore（アメリカ）
- May Mobility（アメリカ）
トヨタは、出資者として参画する未来創生ファンドやToyota Ventures、Woven Capitalなどを通じてスタートアップとの関わりを深めている。
未来創生ファンドはこれまでにティアフォーやWHILL、フィーチャといった国内企業をはじめ、空飛ぶクルマの開発を進める米Joby Aviationなどにも投資している。
Toyota Venturesは、AIアルゴリズム開発を手掛ける米NautoやSLAM開発を進める英SLAMcore、LiDAR開発の米Blackmore（Aurora Innovationが買収）、自動運転シャトル開発の米May Mobilityなどに投資している。May MobilityはレクサスRX 450hやシエナの自動運転フリート化を進めるなど、トヨタ車への統合を図っている。
【参考】May Mobilityについては「トヨタ、米国で自動運転シャトルの無料運行開始 May Mobilityと連携」も参照。
ウーブン・キャピタルは、モビリティプラットフォーム開発を手掛ける米Ridecellや自動運転配送ロボットの開発を手掛ける米Nuroなどに投資している。また、ウーブン・プラネット・ホールディングスは、米配車サービス大手Lyftの自動運転開発部門「Level 5」やマッピングに資する道路情報解析技術を有する米CARMERA、自動車向けオペレーティングシステムを開発する米Renovo Motorsなど立て続けに買収を進めている。
今後は、最先端技術の開発を担うウーブン・プラネット・ホールディングスが先頭に立つ場面がいっそう増えそうだ。
このほか、自動運転関連では2020年に中国Pony.ai、2021年にMomentaにそれぞれ出資している。
【参考】ウーブン・プラネットについては「トヨタ子会社Woven Planet Groupの自動運転事業一覧（2021年最新版）」も参照。
トヨタ子会社Woven Planet Groupの自動運転事業一覧（2021年最新版） https://t.co/A7MtkrnkNT @jidountenlab #トヨタ #WovenPlanet #自動運転
— 自動運転ラボ (@jidountenlab) December 4, 2021
日産・ホンダの動向は？
- 日産（日本）
- ホンダ（日本）
- SenseTime（中国）
- Cruise（アメリカ）
- Helm.ai（アメリカ）
- AutoX（中国）
- WeRide（中国）
- Upstream Security（イスラエル）
- Coord（アメリカ）
ホンダは2017年に画像認識技術を有する中国SenseTimeとパートナーシップを結んだほか、2018年にはGMとGM傘下Cruiseとの協業を開始し、Cruiseに計27億5,000万ドル（約3,000億円）を出資する計画も明らかにしている。
3社の協業は順調な様子で、サービス専用自動運転車「Origin」の共同開発をはじめ、日本国内での自動運転サービス実装に向けた取り組みもスタートしている。
このほか、2022年には教師なし学習によるAI開発を手掛ける米Helm.aiに出資を行っている。中国では、現地法人がAutoXとの提携を2021年4月に発表している。
一方、日産はルノー・日産自動車・三菱アライアンスによるベンチャーキャピタルファンド「アライアンス・ベンチャーズ」を通じて、中国WeRideをはじめサイバーセキュリティ事業を手掛けるイスラエルのUpstream Security、道路沿いのスマートゾーン情報の提供を手掛ける米Coordなどに出資している。
余談だが、中国で勢いのある自動運転スタートアップとの付き合い方において、トヨタがPony.aiとMomenta、ホンダがAutoX、日産がWeRideと見事に分かれている点は興味深いところだ。
【参考】ホンダの取り組みについては「ホンダの自動運転戦略（2021年最新版） レベル3車種「レジェンド」を発売」も参照。
ホンダの自動運転戦略（2021年最新版） レベル3車種「レジェンド」を発売 https://t.co/A5epbw13PK @jidountenlab #ホンダ #自動運転 #レベル3
— 自動運転ラボ (@jidountenlab) November 22, 2021
GM・フォードの動向は？
- GM（アメリカ）
- フォード（アメリカ）
- Momenta（中国）
- Cruise（アメリカ）
- Arugo AI（アメリカ）
米GMは、2016年に買収したCruiseの活躍が際立つ。Cruiseを介する形で自動運転分野においてもホンダとの提携を深め、業界における存在感を確かなものに変えようとしている印象だ。自動運転関連では、中国Momentaにも2021年に出資を行っている。
対するフォードは、2017年に米Argo AIに巨額出資する計画を発表し、自動運転モビリティサービスへの道を切り開いている。また、Argo AIを介する形で独フォルクスワーゲングループとの提携を拡大するなど、GM・ホンダ・Cruise陣営と同じような展開を見せている。
欧州勢の動向は？
- VW（ドイツ）
- BWM（ドイツ）
- Argo AI（アメリカ）
- Nauto（アメリカ）
- Kodiak Robotics（アメリカ）
- Recogni（アメリカ）
- Luminar（アメリカ）
- Momenta（中国）
- Waymo（アメリカ）
- Aurora Innovation（アメリカ）
独フォルクスワーゲングループは2018年にスタートアップ支援プログラムを拡充するなど全方位で技術イノベーションを促進しているが、自動運転関連ではフォード同様Argo AIとの結び付きが強く、自動運転開発を目的にグループ内に立ち上げた「Autonomous Intelligent Driving（AID）」をArgo AIに合併し、Argo AIの欧州開発拠点にするなど信頼関係は深まっている様子だ。
独BMWは米Nautoや自動運転トラック開発を手掛ける米Kodiak Robotics、自動運転向けAI開発などを手掛ける米Recogniなどにそれぞれ出資を行っている。
独ダイムラーは米Luminar Technologiesや中国Momentaなどに出資しているほか、経営分離したダイムラートラックが米Waymoや米Aurora Innovationと自動運転トラックの領域でパートナーシップを結んでいる。
ヒュンダイも開発に注力
- Hyundai（韓国）
- Aurora Innovation（アメリカ）
- Pony.ai（中国）
- Aptiv（アメリカ）
韓国ヒュンダイも自動運転分野におけるパートナーシップに積極的な1社だ。2018年に米Aurora Innovationと提携を交わしたほか、2020年には中国Pony.aiと自動運転タクシーサービス「BotRide」のサービス実証に着手している。
その一方、2020年に米サプライヤーAptivと合弁「Motional」を設立し、自ら自動運転サービスの展開を推し進めるなど、さまざまな動きを見せている。
■サプライヤー大手×スタートアップ
サプライヤー各社も、自動車メーカーに負けず劣らずスタートアップ勢に急接近している。
デンソーはスタートアップとの取り組みを加速
- デンソー（日本）
- エヌエスアイテクス（日本）
- DellFer（アメリカ）
- Metawave（アメリカ）
- PiNTeam（ドイツ）
- Envoy Technologies（アメリカ）
- Seurat Technologies（アメリカ）
- Aeva（アメリカ）
- ThinCI（アメリカ）
- quadric.io（アメリカ）
デンソーはここ数年、明らかにスタートアップとの距離を縮めている印象だ。2018年にサイバーセキュリティ技術の開発を進める米DellFerやミリ波レーダーの開発を進める米Metawave、2019年に組み込みソフトウェア技術を有する独PiNTeam、2020年に不動産事業者と連携したモビリティサービスの提供を行う米Envoy Technologies、2021年に金属用3Dプリンター開発を手掛ける米Seurat Technologiesにそれぞれ出資を行ったほか、2021年にはFMCW方式のLiDAR開発を手掛ける米Aevaとの共同開発を発表している。
デンソー子会社で半導体開発を手掛けるエヌエスアイテクス（NSITEXE）も、2018年に米ThinCI、2019年にquadric.ioと、次世代半導体技術を有する企業にそれぞれ出資している。
コア技術から周辺技術・サービスに至るまで、多岐に渡る研究開発を全方位で進めている印象だ。
独サプライヤー勢も開発ネットワークを拡大
- Continental（ドイツ）
- アルグス（イスラエル）
- Leia（アメリカ）
- AEye（アメリカ）
- Apex.AI（アメリカ）
- ボッシュ（ドイツ）
- TetraVue（アメリカ）
- SPLT（アメリカ）
- Momenta（中国）
- ZF（ドイツ）
- e.GO Mobile（ドイツ）
- Oxbotica（イギリス）
- Valeo（フランス）
- TwinswHeel（フランス）
- Navya（ナビヤ）
独コンチネンタルは2017年にサイバーセキュリティ開発を進めるイスラエルのアルグスを買収したほか、3Dライトフィールドディスプレイ開発に向け2019年に米Leiaと提携を交わしている。
2020年に米AEye、2021年に米Apex.AIにそれぞれ出資し、LiDARやソフトウェアの共同開発を進めることなども発表している。
独ボッシュは、グループ傘下のベンチャーキャピタル「Robert Bosch Venture Capital（RBVC）」が2017年、3DフラッシュLiDAR開発を手掛ける米TetraVueに出資し、LiDAR開発に本格着手した。2018年には、ライドシェア市場への参入を目指し米SPLTを買収している。このほか、中国Momentaに出資も行っている。
独ZFは、EV開発を手掛ける独e.GO Mobileと合弁「e.GO MOOVE」を2018年に設立し、自動運転バスの開発・実用化を進めているほか、2021年には自動運転シャトル開発の加速に向け、自動運転ソフトウェアの開発を進める英Oxboticaに出資すると発表している。
仏Valeoは、ロボット開発を手掛ける仏TwinswHeelと共同開発した自動配送ロボットをCES 2020で発表したほか、2021年には仏Navyaと自動運転シャトルの商業化に向け技術・産業面でパートナーシップを結ぶことを発表している。
■半導体・テクノロジー大手×スタートアップ
自動運転分野においては、自動車メーカーに劣らぬ主役級の活躍を見せる半導体やテクノロジー企業。業界の新たな顔役として年々存在感を増しており、自動車メーカーとの関係を深めつつさらなる技術革新に向けスタートアップとのネットワークも拡大している印象だ。
Moovit買収で攻勢しかけるインテル勢
- インテル（アメリカ）
- Moovit（イスラエル）
- Mobieye（イスラエル）
- DataRobot（アメリカ）
- Horizon Robotics（中国）
米インテルは2020年、MaaSプロバイダーのイスラエル企業Moovitを買収し、傘下のモービルアイとともに自動運転サービスの実装に弾みをつけた。
このほかにも、機械学習自動化プラットフォームを手掛ける米DataRobotや、半導体開発を手掛ける中国Horizon Roboticsなどにもインテルが出資を行っている。
【参考】インテル勢の取り組みについては「IntelのMoovit買収、自動運転タクシーの世界展開の布石か！？」も参照。
IntelのMoovit買収、自動運転タクシーの世界展開の布石か！？ https://t.co/K6JLx2wfg9 @jidountenlab #自動運転 #Intel #Moovit #買収
— 自動運転ラボ (@jidountenlab) May 9, 2020
NVIDIAソリューションを通じてスタートアップとの関係構築
- NVIDIA（アメリカ）
- DeepMap（アメリカ）
米NVIDIAは、自動車・自動運転向けのコンピュータ「NVIDIA DRIVE」で業界随一のネットワークを形成した。提携というより顧客網と言った方が正確かもしれないが、パートナー企業は370社以上になるという。大手メーカー・スタートアップ問わず開発企業の大部分がNVIDIA製品を扱っているのだ。
スタートアップ育成プログラム「NVIDIA Inception」を提供するほか、マッピング技術を有する米DeepMapを自ら買収するなど、顧客網の拡大のみならず技術の進化・習得にも注力しているところがポイントだ。
【参考】NVIDIAについては「拡大を続けるNVIDIAの顧客網！自動車産業、物流・小売業も」も参照。
拡大を続けるNVIDIAの顧客網！自動車産業、物流・小売業も https://t.co/OQCJPIcVMY @jidountenlab #NVIDIA #自動車 #物流 #小売
— 自動運転ラボ (@jidountenlab) January 12, 2022
百度は世界最大級の開発ネットワークでスタートアップと協業
- 百度（中国）
- Neolix（中国）
中国IT大手の百度（Baidu）は、自動運転開発向けのオープンプラットフォーム「アポロ計画」で世界最大級の開発ネットワークを構築した。
配送ロボット開発を手掛ける中国のNeolixのように、アポロを活用してすでに商用化を進めているスタートアップも少なくない。アポロ計画に参加し、そこから新たなビジネスに着手するスタートアップが今後続発する可能性は十分考えられる。
【参考】アポロ計画については「百度（Baidu）自動運転開発の年表！アポロ計画推進、中国で業界をリード」も参照。
百度（Baidu）自動運転開発の年表！アポロ計画推進、中国で業界をリード https://t.co/iLZMnIL9R5 @jidountenlab #百度 #自動運転 #年表
— 自動運転ラボ (@jidountenlab) July 16, 2021
■EC・小売・物流大手×スタートアップ
- Amazon（アメリカ）
- Dispatch（アメリカ）
- Zoox（アメリカ）
- Plus（中国）
- ウォルマート（アメリカ）
- Nuro（アメリカ）
- Cruise（アメリカ）
- Argo AI（アメリカ）
- Gatik（アメリカ）
- UPS（アメリカ）
- TuSimple（中国）
- Waymo（アメリカ）
- FedEx（アメリカ）
- Aurora Innovation（アメリカ）
- PACCAR（アメリカ）
自動運転技術を活用したサービス展開に向け、ECや物流大手の取り組みも加速している。
米Amazonは2017年、ロボット開発を手掛けるDispatchを買収し、その技術を活用して宅配ロボット「Amazon Scout（アマゾン・スカウト）」を自社開発した。2020年には、自動運転開発を手掛ける米Zooxも買収している。
また、配送面では、自動運転トラックの開発を手掛ける中国Plusに1,000台分の自動運転システムを発注したことが報じられている。
小売大手の米ウォルマートは、NuroやCruise、Argo AI、米Gatikなど数々の企業と自動運転配送の実証に取り組んでおり、本命の行方に注目が集まるところだ。
物流関連では、米UPSが中国系TuSimpleやWaymo、米FedExがAurora Innovationなどとの距離を縮めている。自動運転トラックも大型案件となりやすいため、今後PACCARなどのトラックメーカーを交えた新たなグループが形成される可能性もありそうだ。
■【まとめ】年々複雑化の一途をたどる業界地図 新たな動きに注目
特定のスタートアップと複数の大手企業が結びついていたり、自動車メーカーとテクノロジー企業の大手同士が結びついていたりするなど、業界地図は年々複雑化している印象だ。
一方、本丸の自動運転システム開発を手掛けるスタートアップをめぐる自動車メーカー各社の攻防はある程度落ち着き始めている印象で、今後の焦点はサービス実装に向け他業種大手を交えたグループ形成に移っていきそうだ。
業界地図に新たな再編が起こるのか、2022年の動向に要注目だ。
【参考】関連記事としては「自動運転で注目！国内外スタートアップ45社を総まとめ」も参照。
