テスラが「偽の壁」に騙された記事、2025年のPV1位に!自動運転ラボ

ページビューランキングTOP10



出典:Mark Rober氏のYouTuber動画

2025年も師走を迎えた。この一年間、自動運転をはじめとするモビリティ業界ではさまざまな動きがあったが、自動運転ラボ読者の関心を最も集めたのはどの記事だったのか。

ページビュー数をランキング化し、最も読まれた記事トップ10を紹介していこう。


編集部おすすめサービス<PR>
車業界への転職はパソナで!(転職エージェント)
転職後の平均年収837〜1,015万円!今すぐ無料登録を
タクシーアプリは「DiDi」(配車アプリ)
クーポン超充実!「無料」のチャンスも!
新車に定額で乗ろう!MOTA(車のカーリース)
お好きな車が月1万円台!頭金・初期費用なし!
自動車保険 スクエアbang!(一括見積もり)
「最も安い」自動車保険を選べる!見直すなら今!
編集部おすすめサービス<PR>
パソナキャリア
転職後の平均年収837〜1,015万円
タクシーアプリDiDi
クーポンが充実!「乗車無料」チャンス
MOTAカーリース
お好きな車が月々1万円台から!
スクエアbang!
「最も安い」自動車保険を提案!

■1位:テスラの車載カメラ、「偽の壁」に騙され、盛大に突っ込む(2025年3月20日付)

あるエンジニア系YouTuberの実験により、テスラのAutopilotが偽物の壁を見抜けず突っ込んでしまった案件を取り上げた記事が見事1位に輝いた。同社の自動運転技術への関心の高さがランキングに表れたようだ。

発泡スチロールの壁に、風景と同化するよう道路上からの景色画像を貼り付け、その画像に向かって車両を走行する実験だ。LiDAR搭載のクルマが直前で停止した一方、Autopilot搭載車は躊躇することなく壁に突っ込んだ。

LiDARはこうした偽の壁を「物体」としてしっかり捉えることができるが、カメラは騙されやすく、パーセプション技術が試される……ということだろう。

ただ、これを見た別のテスラオーナーがFSD搭載車両で同様の実験を行ったところ、FSDは壁の直前でしっかり停止したという。テスラの高性能版ADASは伊達ではない……ということもしっかり検証されたようだ。


■2位:八王子で事故の自動運転バス、「中国製」って本当?(2025年9月5日付)

八王子市内で実証運行中の自動運転バスが街路樹に衝突する事故が2025年8月に発生した。この事故をめぐり、嫌中国勢が「中国製か?」と敏感に反応したようだ。

結論を言えば、バスそのものは中国製だが、自動運転システムは国内のものだ。そして、事故は古い目標位置情報を誤って読み込む設計上の不備に起因するもので、バスそのものに欠陥はなかった。

自動運転に適した小型EVバスは国内勢の開発が遅れており、中国製が抜擢されることが多い。選択肢が狭いのだ。中国製バスはピンキリで、欠陥が多いモデルが輸入されて問題となった事例もあるが、大きなトラブルなく運行しているモデルも当然ある。


中国製=粗悪とするイメージも根強いようだが、技術革新や製造分野のクオリティ向上は大きく進み始めている。自動運転分野では、有力新興勢のWeRideの自動運転バスが上陸するなど、関わりは今後深くなることが予想される。短絡的に「中国製は~~」と叫ばず、中身をしっかりと精査してから批判をお願いしたいところだ。

八王子で事故の自動運転バス、「中国製」って本当?

■3位:時速104kmで居眠り?テスラ乗車中の女性が炎上(2025年9月10日付)

米国で、テスラのオーナーが居眠りしながら走行する様子を収めた動画がバズったようだ。目撃談は複数に上る。

このオーナーは背もたれに身を任せ、やや上向きで眠っているように見受けられる。ハンドルに手を添えている様子もない。

通常であれば、車内のドライバーモニタリングカメラが反応し、警告した後に車両を緊急停止するはずだが、最終的にどのような結末となったのだろうか。

テスラのFSDは、ハンズオフ運転を可能とするレベル2+に相当するADASだ。言わずもがな、運転の責任はドライバーにある。

現在自動車メーカー各社がハンズオフ機能の実装に力を入れているが、機能を誤認するドライバーや、つい油断して周囲の監視を怠るドライバーは必ず出てくる。中には、ドライバーモニタリングシステムをだまそうと運転しているように見せかける仕組みを考える人も存在する。

レベル2やレベル2+においては、ドライバーモニタリングシステムや緊急停止技術などの高度化も同時に図っていかなければならないようだ。

【参考】詳しくは「時速104kmで居眠り?テスラ乗車中の女性が炎上」を参照。

時速104kmで居眠り?テスラ乗車中の女性が炎上

■4位:トヨタが「幽霊自動車」を開発!コカコーラの工場が採用(2025年7月2日付)

「幽霊自動車」がキラーワードとなったのか、自動運転トーイングトラクターに関する記事が4位にランクインした。

豊田自動織機が開発を手掛ける自動運転トーイングトラクターはレベル4実証に突入しており、羽田空港などで継続的に働いているようだ。無人で制限区域内を走行する姿を初めて見た空港関連職員は、思わず二度見したり、「やばい!!」と思って止めに走ろうとしたりする人もいたという。

運転席無人の車両が自律走行する姿を初見した人にとっては、やはり驚きなのだろう。そうした背景から「幽霊自動車」といったあだ名がついたようだ。

モノを運ぶクルマは、乗客含め人が一切乗ることはない完全無人車両となる。人の気配がまったくないため、「幽霊自動車?」……と感じても不思議ではないだろう。

将来、市街地はじめいろいろなところに無人車両が実装されることになるが、それが日常的な光景と捉えられるようになる日はいつ訪れるのか。気になるところだ。

トヨタが「幽霊自動車」を開発!コカコーラの工場が採用

■5位:トヨタWoven City、ホリエモンが「居住特権」獲得か(2025年8月11日付)

2025年9月、満を持してオフィシャルローンチしたWoven City関連の記事が5位にランクインした。すでに関係者らの居住やインベンターズによる実証が始まっており、2026年以降の一般開放(来場や居住)にも注目が集まるところだ。

実証には、ダイキンやUCCジャパンなどとともに、ロケット開発を手掛けるインターステラテクノロジズも参画している。堀江貴文氏がファウンダー(創業者)の一人に名を連ねる企業だ。

と言うことは、インベンターズ関係者として、堀江氏がWoven Cityに住むことも可能ではないだろうか。ホテル住まいの堀江氏がWoven Cityに定住することはまずあり得ないが、一定期間居を構え、自社含め各社の実証を見学する……といったことは考えられるのではないだろうか。

Woven Cityには、豊田章男・大輔親子も住人として参加している。実証が本格化し、一般受け入れなども始まれば、PR役としてタレントや著名な専門家らがWoven Cityに起用されるかもしれない。

Woven Cityは今後どのような場になっていくのか。ある程度閉鎖されたコミュニティとして実証を加速していくのか、開かれた場となっていくのか……など、さまざまな観点から動向を見守りたい。

トヨタWoven City、ホリエモンが「居住特権」獲得か

■6位:自動運転車の検査、「1級整備士」に限定 給与水準が上昇へ(2025年7月16日付)

自動運転時代に向け、整備士関連の規制も改正されるようだ。関連省令を改正し、2029年4月から自動運転車の検査は1級自動車整備士に限られるようになるという。

自動車整備士資格者の中で、1級自動車整備士保有者は4%未満という。整備士そのものの人材不足も叫ばれている。短期的にはこうした改正で賄えるかもしれないが、本格的な自動運転社会を迎えるだろう2030年代には、絶対数が不足することはほぼ間違いない。どこかの段階で抜本的な改革が必要となりそうだ。

日常的な修理関係も、将来どのようなものとなっていくのか。現在は開発事業者自らが対応に当たることができるが、量産車の自動運転化が始まった場合、ディーラー対応に限界が来る可能性がある。こうした修理に関しても、資格化・認定化などで裾野を広げていく必要があるのかもしれない。

自動運転車の検査、「1級整備士」に限定 給与水準が上昇へ

■7位:万博の空飛ぶクルマ、全陣営が「デモ飛行」すら断念か(2025年3月31日付)

空飛ぶクルマの商用運航が期待された大阪・関西万博。高まる期待感とは裏腹に、会期が近づくにつれ開発各社の温度はだだ下がりとなり、全陣営が商用運航断念を表明する事態となった。「もしかしたらデモ飛行すらなくなるのでは……?」との懸念も広がった。

最終的には、SkyDriveやJoby Aviation、LIFT Aircraftなどの機体がデモフライトを実施したようだが、部品が落下するインシデントが発生するなど、順風満帆とはいかなかったようだ。

予定は狂ったものの、大阪府や東京都などは空飛ぶクルマ実用化を見据え引き続き取り組みに力を注いでいる。今後2~3年以内にフライト実証が本格化し、2030年ごろには商用運航が始まっているかもしれない。

万が一の際のフェールセーフの仕組みや騒音などの課題、そしてサービスの質を高めるためのバーティポートの在り方など、今後どのように進化・改善が図られていくのか、要注目だ。

万博の空飛ぶクルマ、全陣営が「デモ飛行」すら断念か

■8位:自動運転で「周回遅れ」の日本、原因は「国民性」と判明(2025年6月19日付)

自動運転開発・実用化において、米国・中国に大きく水をあけられた日本。その要因は「国民性」にあるのでは……とみる記事だ。

米国では、未知の技術やサービスに関し、まず実装してみる……的な文化がある。社会受容性云々は後回しで、安全性に問題があればその都度対処・改善を図っていく。良い悪いは別として、スピード感ある取り組みを行いやすいのだ。

一方、日本は法的根拠が乏しく、安全性に少しでも疑問があれば待ったがかかる。規制を重視する傾向が強く、規制が未整備であれば、規制が敷かれるまで待て……となるのだ。実証などで少しでも至らない部分があれば、向い風が強く吹き荒れる。

未知の技術やサービスなど革新的なものを社会全体で育てていこうとする風潮が弱く、チャレンジを拒みがちなのだ。現状維持を望み、変革・イノベーションを拒む層の声が大きい印象だ。

そして、こういった層の意見を政治家が尊重しがちなところもポイントだ。それゆえ規制でがんじがらめとなり、チャレンジの芽を摘んでしまう。安全重視と言えば聞こえは良いが、「ことなかれ」主義に陥りがちな点は指摘しておきたい。

自動運転で「周回遅れ」の日本、原因は「国民性」と判明

■9位:自動運転車、「速度超過」を一部容認か 首都高など一定条件下(2025年4月5日付)

高速道路合流時など、周囲の車両との速度差が大きく開きやすいシチュエーションにおいて、自動運転車に一定の速度超過を認めるべきか否か……といった論点が警察庁所管の検討委員会で浮上しているようだ。

高速道路合流時の加速車線は、標識がない場合時速60キロ制限となるが、スムーズに合流できるよう本線の流れに近い速度まで上げることが珍しくない。むしろ一般的だ。実勢速度と法定上限速度に大きな乖離が生まれやすい環境なのだ。

厳密に速度規制を守ると、スムーズに合流できなかったり、後続車両に迷惑をかけたりすることになりかねない。道交法を厳守する自動運転車にとっては悩みの種となる。

検討委では、自動運転車に速度超過を容認すべきではなく、周囲の一般車両に適正な走行を求めていくべきとする理想論や、実態に合わせて規制を変更していくといった意見などが出されている。

自動運転車をきっかけに、実情や安全性などさまざまな観点を踏まえた上で交通ルールの見直しが行われるかもしれない。

自動運転車、「速度超過」を一部容認か 首都高など一定条件下

■10位:自動運転車、道交法を「一部免除」 高市政権も方針継続か(2025年10月23日付)

自動運転車に対し道路交通法の一部を免除する関連ルールの整備に関する記事が10位に入った。ドライバーレスが可能であるが故、交通事故時の救護義務などを全うできないためだ。

自動運転車には、有能で注意深い人間ドライバーと同等の安全運転能力や道路交通法の遵守などが求められる。周囲の交通参加者の責に帰する事象でも、できる限り事故を回避することも求められている。本質的なハードルは高いのだ。

しかし、ドライバー不在の無人走行であるため、交通事故の場合の措置について規定した道交法第72条第1項の「負傷者を救護し、道路における危険を防止する等必要な措置を講じなければならない」などを遵守することができない。

遠隔オペレーターが現場の状況を警察に知らせる際も、的確に現場の状況を把握できるとは限らない。道交法は「運転車」の存在を前提としているため、個別具体的な対応が求められるケースにおいて自動運転車が対応できないシチュエーションが生じるのだ。

自動運転車が普及する将来、無人走行を前提とした法規制が必要な時代が訪れるかもしれない。法規制も少しずつバージョンアップを図っていかなければならないようだ。

自動運転車、道交法を「一部免除」 高市政権も方針継続か

■【まとめ】自動運転技術のさらなる進化に期待

「テスラ」や「中国製」、「ホリエモン」といった話題を集めやすいワード関連記事がやはり上位にランクインした。テスラに関して言えばロボタクシー関連の記事よりも、偽の壁や居眠りなどに注目が集まったようだ。

また、国の政策審議に関連する記事も多く読まれており、自動運転社会への関心の高さがうかがえる。

2026年は、国内、そして世界でどのような動きがあるのか。自動運転技術のさらなる進化に期待しよう。

【参考】関連記事としては「自動運転が可能な車種一覧(タイプ別)」も参照。

記事監修:下山 哲平
(株式会社ストロボ代表取締役社長/自動運転ラボ発行人)

大手デジタルマーケティングエージェンシーのアイレップにて取締役CSO(Chief Solutions Officer)として、SEO・コンテンツマーケティング等の事業開発に従事。JV設立やM&Aによる新規事業開発をリードし、在任時、年商100億から700億規模への急拡大を果たす。2016年、大手企業におけるデジタルトランスフォーメーション支援すべく、株式会社ストロボを設立し、設立5年でグループ6社へと拡大。2018年5月、自動車産業×デジタルトランスフォーメーションの一手として、自動運転領域メディア「自動運転ラボ」を立ち上げ、業界最大級のメディアに成長させる。講演実績も多く、早くもあらゆる自動運転系の技術や企業の最新情報が最も集まる存在に。(登壇情報
【著書】
自動運転&MaaSビジネス参入ガイド
“未来予測”による研究開発テーマ創出の仕方(共著)




関連記事