自動運転に適した場所を自動判断!?地図大手TomTomが新製品「TomTom RoadCheck」を発表

2021年から大手自動車メーカーの市販モデルに展開か



TomTom RoadCheckを使用して自動運転実行可能な道路を特定した図=出典:TomTomプレスリリース

オランダの地図情報サービス大手のTomTom(トムトム)は2020年9月13日までに、「TomTom RoadCheck」を発表した。自動運転機能が安全に使用できる場所を判断する製品で、自動運転機能の「運行設計領域」(ODD)の定義に活用できるようだ。

トムトムの自動運転部門責任者であるウィレム・ストライボッシュ氏は「業界初の技術であるトムトム・ロードチェックは、安全な自動運転を1日も早く現実のものとする」としている。







同製品はアメリカで2021年から、大手自動車メーカーの市販モデルに展開される予定のようだ。

■TomTomはどんな企業?デンソーやTRI-ADとの協業も

TomTomは世界30カ国に拠点を有し、地図情報やナビゲーションシステム、リアルタイム交通情報などに関連した技術を開発している。すでに膨大な地図情報を武器に、自動運転領域に参入しており、今回の製品の発表もその流れをくむものだ。

これまでに、自動運転向けの高精度マップ「TomTom HD Map」や、道路の勾配や速度制限などの情報を盛り込んだ「TomTom ADAS Map」などを発表しているほか、独自に自動運転テスト車両「Trillian」も設計している力のいれようだ。

同社はすでに欧米の主要道路38万キロ以上を3次元地図化しているほか、日本においても高速道路1.8万キロ以上を3次元地図化しているという。

TomTomは2020年3月にはデンソーとTRI-ADとの3社協業についても明らかにしている。特に欧米で自動運転業界をけん引している企業の1社であるTomTomだが、日本が絡む取り組みを拡大しており、今後日本での知名度も高まっていきそうだ。

■「自動運転×地図」で企業の動きが活発化

自動運転の実用化に向けた動きが加速している中、地図関連の事業を展開する企業の動きが活発化しており、さまざまな取り組みがみられるようになっている。

最近では、タクシー車両を活用して自動運転向けの高精度3次元地図を作成するという試みがスタートした。3次元地図の技術開発を進めるスタートアップ企業のマップフォーと名鉄タクシーホールディングスによる取り組みだ。地図の作成コストを抑えることにつながると期待されている。

自動運転向けの地図の作成は、日本においてはダイナミックマップ基盤(DMP)、欧州においてはTomTomやHEREなどが大手企業として業界をリードしているが、自動車メーカー単体で自社サービス向けの地図データベースを作ってしまおうという動きもある。

テスラのイーロン・マスクCEO(最高経営責任者)は、駐車場に停めたテスラ車を呼び寄せる「スマートサモン」機能向けの地図データベースを自社で構築する方針を明らかにしている。

■【まとめ】新たなソリューションが今後も続々!?

インドと米国に拠点を持つGrand View Research社の推測によれば、デジタルマップ市場は2020〜2027年にかけ、13%の年平均成長率(CAGR)で拡大すると言われている。自動運転向けの地図の需要が高まることが理由の1つだ。

こうした有望市場においては、今回TomTomが発表した新製品のように、新たなソリューションが今後も続々と登場することが考えられる。

記事監修:下山 哲平
(株式会社ストロボ代表取締役社長/自動運転ラボ発行人)

大手デジタルマーケティングエージェンシーのアイレップにて取締役CSO(Chief Solutions Officer)として、SEO・コンテンツマーケティング等の事業開発に従事。同業上場企業とのJV設立や複数のM&Aによる新規事業開発をリードし、在任時、年商100億から700億規模への急拡大を果たす。2016年、大手企業におけるデジタルトランスフォーメーション支援すべく、株式会社ストロボを設立。設立3年で、グループ4社へと拡大し、デジタル系事業開発に従事している。2018年5月、自動車産業×デジタルトランスフォーメーションの一手として、自動運転領域最大級メディア「自動運転ラボ」立ち上げ、業界最大級のメディアに成長させる。講演実績も多く、早くもあらゆる自動運転系の技術・会社の最新情報が最も集まる存在に。
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