いま世界的に注目されている中国の新興EV(電気自動車)メーカーと言えば、NIO(上海蔚来汽車)だ。米国市場に上場後に株価が高騰し、「億り人」ならぬ「ニオくり人」(2億り人)という言葉も投資家界隈の間で流行した。
そんなNIOの車両が立て続けに事故を起こしたことが、中国メディアで報じられている。2021年7月30日と8月12日の事故だ。
■ナビ補助機能「NOP」が稼働中の事故
2件の事故のうち、8月12日の事故ではNIOのナビ補助機能「NOP(Navigation on Pilot)」が稼働中の事故だったようだ。
NOPが稼働中の事故だったこともあり、NIOはNOPが自動運転機能でないことを、改めて強調している。
8月12日の死亡事故の原因が、運転手がNOPを自動運転機能と過信したことなのかは分からない。しかし、自動車メーカーが運転支援機能を誇張してアピールしているケースは少なくなく、今回のNIOの事故は改めてそのような危うさを自動車メーカーに再認識させた。
■呼称に潜む危うさ
日本国内においては、消費者が運転支援機能を自動運転と勘違いしないよう、自動運転レベルごとの呼称について発表を行っている。以下がその表で、自動運転レベル1と自動運転レベル2の車両は「運転支援車」としている。
ちなみに運転支援機能に関しては、米EV大手テスラの「AutoPilot」や「FSD」(Full Self-Driving)といった呼称が、アメリカで問題視されつつある。
いずれにしても日米に限らず、今後自動運転車メーカーには運転支援機能について、さらなる丁寧な言葉の選び方が求められる流れとなっている。
【参考】関連記事としては「自動運転開発で求められる「性悪説」 テスラ死亡事故から考える」も参照。