興味深いOTA活用!メルセデス、NVIDIAと自動運転で共同開発

目標は「2024年搭載」、BMWからパートナー切り替え





出典:NVIDIAプレスリリース

独ダイムラーの高級車事業会社メルセデス・ベンツと半導体大手の米エヌビディアは2020年6月28日までに、自動運転技術で提携することを発表した。自動運転車両の「頭脳」となるシステムを共同開発し、2024年以降に発売する各モデルに搭載する予定だという。

メルセデスは、2019年から自動運転技術においてBMWとの共同開発を進めていたが、2020年6月19日に共同開発の中止を発表したばかりだ。連携する相手を切り替えた形となる。今回の発表と同様、BMWとの共同開発でも2024年のシステム搭載を目標としていた。







エヌビディアと開発する自動運転システムは、メルセデスベンツの「Sクラス」から「Aクラス」の全次世代モデルに搭載する計画のようだ。

特に興味深い点は、搭載したシステムは無線通信を通じたOTA(Over The Air)によるソフトウェアアップデートで、常に最新バージョンを維持できる仕組みにするという点だ。

■そもそも「OTA」とは?

OTAは無線通信を経由してデータを送受信することを指し、ソフトウェアの更新などを行う際にこのOTA技術が活用される。スマートフォンOSのアップデートをイメージすると分かりやすい。

自動運転は簡単に言えば、センサー類で得た情報をソフトウェアで処理することによって成立する。そのため自動運転車では従来の車両よりもソフトウェアの重要度が高く、OTA技術の活用は必須であると言える。

OTAを活用すれば、ソフトウェアが古くなってもディーラーなどに車両を持ち込む必要がなくなる。サイバー攻撃などに対する高いセキュリティを維持するためには頻繁なアップデートも求められ、こうしたことを視野に入れての今回の発表であると言える。

■共同開発するシステムの概要

共同開発するシステムは、エヌビディアの自動運転向けプラットフォーム「NVIDIA DRIVE」の次世代版をベースとして、GPUアーキテクチャ「Ampere」を基にした次期型SoC(System on Chip)「Orin」を採用するという。

GPUアーキテクチャは、計算処理に特化したコンピュータの「心臓部」に相当する。新たなシステムは同社の従来のものと比べて6倍以上の処理能力を有するとされており、膨大なデータ処理が求められるADAS(先進運転支援システム)や自動運転にも対応可能なようだ。

両社はこの新システムを活用した自動運転レベル2〜4の自動運転システムの開発に乗り出すという。

■【まとめ】「ソフトウェア」は非常に重要な要素

前述の通り、自動運転車両において「ソフトウェア」は非常に重要な要素だ。各自動車メーカーがソフトウェア技術者の採用やテック系企業との連携を強化しており、車の頭脳の開発競争は激しさを増している。

自動車メーカーBMWから技術系企業のエヌビディアとの共同開発に方向性を変えたダイムラー(メルセデス・ベンツ)に今後も注目だ。

【参考】関連記事としては「英断か悪手か…?BMWとDaimler、共同自動運転開発を一時停止」も参照。

記事監修:下山 哲平
(株式会社ストロボ代表取締役社長/自動運転ラボ発行人)

大手デジタルマーケティングエージェンシーのアイレップにて取締役CSO(Chief Solutions Officer)として、SEO・コンテンツマーケティング等の事業開発に従事。同業上場企業とのJV設立や複数のM&Aによる新規事業開発をリードし、在任時、年商100億から700億規模への急拡大を果たす。2016年、大手企業におけるデジタルトランスフォーメーション支援すべく、株式会社ストロボを設立。設立3年で、グループ4社へと拡大し、デジタル系事業開発に従事している。2018年5月、自動車産業×デジタルトランスフォーメーションの一手として、自動運転領域最大級メディア「自動運転ラボ」立ち上げ、業界最大級のメディアに成長させる。講演実績も多く、早くもあらゆる自動運転系の技術・会社の最新情報が最も集まる存在に。
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