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SUBARUが「死亡交通事故ゼロ」宣言　自動運転や運転支援システム「アイサイト」の機能強化で

2024年以降に「自動駐車」実現

2018年10月1日 00:10

運転支援システム「アイサイト」の開発を手掛ける株式会社SUBARU（本社：東京都渋谷区／代表取締役社長：中村知美）＝スバル＝は、2030年までに「死亡交通事故ゼロ」を目指す。自動運転や運転支援システム「アイサイト」の機能強化などで事故を未然に予防する。

同社は独自のステレオカメラである画像認識技術をベースに、26年間にわたって運転支援システムを開発してきた。1989年から車載用ステレオカメラの開発を開始し、1999年にはADA（アクティブ・ドライビング・アシスト）を世界で初めて開発・実用化。2008年に「アイサイト」を発表している。

同社は2024年以降に高速道路などでの自動運転レベル2（条件付き運転自動化）以上、自動運転レベル4（高度運転自動化）での自動駐車技術の確立を目指している。

【参考】自動運転レベルの定義については「自動運転レベル0〜5まで、6段階の技術到達度をまとめて解説｜自動運転ラボ」も参照。

■エヌビディア主催イベントでロードマップ説明

2018年9月13〜14日に開催された米半導体大手エヌビディア主催のイベント「GTU Japan」で、SUBARU第一技術本部自動運転PGMの小山哉主査は、同社の自動運転開発のロードマップや周囲認識と強化学習による車両制御の開発状況などについて説明した。

小山氏はSUBARUの自動運転の狙いについて「人の命を守ることに強くこだわりを持っている」と説明。その上で、高価な無人運転車ではなく、誰でもより運転を楽しむことができるアフォーダブルな自動運転技術を開発していくという同社の方針を語った。

自動運転開発のために2017年11月に約30億円を投じてテストコースも新設したことも説明した。小山氏によれば、このテストコースは1995年に開設されたスバル研究実験センター美深試験場（北海道美深町）を活用したもので、高速道路のインターチェンジやサービスエリアを想定した「分合流」や信号のある交差点も市街地を想定して設置してある。

SUBARUは今後、運転支援システムや自動運転技術の発展に向け、周囲認識やシステムによる走行計画の策定に関する技術を高めていくほか、センサーの多重化なども進めていくものとみられる。車両の制御に深層学習（ディープラーニング）を活用して開発を進めるため、NVIDIAの車載コンピューターボード「DRIVE PX2」も既に採用している。

【参考】自動運転車に関する関連ニュースとしては「自動運転車とは？定義や仕組み、必要な技術やセンサーをゼロからまとめて解説｜自動運転ラボ」も参照。