ソフトバンク株式会社（本社：東京都港区／代表取締役社長：宮内謙）は2019年11月15日までに、株式会社本田技術研究所（本社：東京都港区／代表取締役社長：八郷隆弘）と商用レベルの環境において5Gコネクテッドカーの技術検証を行い、無線検証やユースケースの検証などのさまざまな条件で安定した通信が行えることを確認したと発表した。
今回の技術検証は、本田技術研究所の北海道のテストコースに設置した実験基地局で、商用環境を想定して行われた。車両はホンダが販売する普通乗用車を使用し、無線検証とユースケースの検証の2つが行われた。
無線検証では3つの試験を行った。停車した状態で通信方式の組み合わせなどを変えて通信品質の検証を行う「定点試験」と、車両の速度を変えて通信方式の組み合わせごとの通信品質の検証や基地局の切り替えの検証を行い、最適なパラメーターを探る「走行試験」、ケーブルの取り回しやアンテナの設置位置や本数、種類を変えて通信品質を検証し、5G接続での最適な組み合わせを探る「車両特性試験」の3つだ。
ユースケースの検証では、見通しの悪い交差点での周辺車両の位置情報の伝送や後続車両への前方車両の急ブレーキ情報の伝送、車載カメラ映像を基に特定された道路上の落下物の周辺車両へ伝送、高画質な4K映像の伝送、車載カメラの二次利用などの検証を行った。
■コネクテッドカー領域の有望性は？
クラウドと通信しながら走行するコネクテッドカーにとって、高速通信が可能な5G技術を搭載させることは、技術的要素の核の一つとなる。ただその技術を確立してしまえば、コネクテッドカー市場は今後拡大が見込めるため、企業としては挑戦する価値は大きい。
調査会社の富士経済は2019年7月、様々な観点からコネクテッドカーの世界市場を調査したレポートを発表している。そのレポートによれば、IVI（車載インフォテインメント）やカーナビゲーションなどの車載情報端末を搭載したコネクテッドカー市場は堅調に拡大している。
コネクテッドカー市場は2020年には3435万台、2035年には1億250万台へ拡大するとみられ、新車販売台数に占めるコネクテッドカーの割合は2022年には5割弱、2035年には9割近くになると予測されている。
現状では北米や欧州が市場をけん引しているが、2022年には中国が世界最大の需要地になるという。韓国やオーストラリアでも需要が増加しており、今後中東や東南アジアでも伸びが期待され、コネクテッドカー市場は有望と言える。
■次世代モビリティ向けの実証を継続的に実施
ソフトバンクは今後も最新技術を用いた実証を継続して行い、次世代コネクテッドカーや自動運転車、MaaSの実現に取り組んでいくという。今後の実証実験にも注目していきたい。
【参考】関連記事としては「コネクテッドカー・つながるクルマとは？ 意味や仕組みや定義は？」も参照。
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