空飛ぶタクシーと空飛ぶクルマの実現いつから？ 最新調査「乗りたい」半数前後　AQU先端テクノロジー総研「MaaSで有望市場に」

先端技術を対象に市場調査を手掛ける株式会社AQU先端テクノロジー総研（本社：千葉市中央区／代表：子安克昌）は2018年8月14日までに、「空飛ぶクルマ」や「空飛ぶタクシー」に関するアンケート調査（2300人対象）の結果概要を発表した。発表によれば、「空飛ぶクルマ」に乗ってみたいと答えた人は60.9％、「空飛ぶタクシー」への利用意向を示した人は46.0％に上った。

同社は報道発表で、空飛ぶタクシーサービスについて「（移動とサービスを組み合わせた）MaaSの流れに乗って将来は空の有望市場となる」と指摘。その上で「2020年の東京五輪、2024年のパリ五輪、2028年のロサンゼルス五輪という世界的なイベントとともに、段階的に拡大成長してゆくとみている」としている。

同時に同社のシミュレーション予測においては、こうした新サービスのグローバル市場は2026年に1兆円を突破し、その後も徐々に拡大していく見込みだという。

同社は海外で空飛ぶクルマを開発している企業として、米国勢のウーバーやキティホーク、フランスのエアバス、ドイツのボロコプターやリリウム、スロバキアのエアロモービル、イスラエルのアーバンエアロ、中国のイーハンなどを紹介した上で「2020年前後に試験サービスを実施する動きが多い」と分析している。

日本ではトヨタや富士通、NEC、パナソニックなどが支援する有志団体「Cartivator（カーティべーター）」も空飛ぶクルマ市場へアプローチしている。同団体は2020年の東京オリンピック開会式での聖火点灯を目標として活動している。