「つながるクルマ」で特に求められる機能は「車両診断」や「故障予知」——。
IT専門調査会社であるIDC Japan株式会社(本社:東京都千代田区/代表取締役社長:竹内正人)は2018年11月1日までに、「事業者ユーザー向けコネクテッドビークル関連サービスについての調査」の結果を発表した。
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この調査はトラックや営業車を使う事業者向けに行われ、コネクテッドカー(つながるクルマ)のどんな機能にどれだけ需要があり、どれだけ価値を感じているかを調査・分析したもの。
調査対象となったのは、つながるクルマの「車両診断/通知」「車両/運行管理」「運転上の安全/安心サポート」「仕事関連作業サポート」「生活関連作業サポート」「インフォテイメント」「効率湯の良い移動サポート」という7つの機能だ。
結果として、つながるクルマとしては未だ扱いが少ない「車両診断/通知」という機能の需要度も価値認識も高く、特に現場の管理者にその傾向がみられた。産業分野別では「仕事関連作業サポート」機能の需要が建設・土木産業従事者で特に高かった。
IDC Japanは、今後は将来の不具合を予測できる「故障予知」機能を求める事業者が増えると発表している。
【参考】関連記事としては「コネクテッドカー・つながるクルマとは? 意味や仕組みや定義は?」も参照。
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— 自動運転ラボ (@jidountenlab) September 29, 2018