この数年、EV（電気自動車）や自動運転、MaaSなどの領域で、企業横断型コンソーシアムが続々と誕生している。特に組織として大きいのが「MIH」「MONETコンソーシアム」「百度Apollo」だ。
この中で最も設立が遅いのが、台湾・鴻海（Foxconn）が主導するEVプラットフォームのMIHだが、すでに参画企業は世界61カ国の2,187社（2021年12月19日時点）となっている。日本企業も少なくとも60社以上が参画している。
▼MIH公式サイト
https://www.mih-ev.org/en/index/
■MONETコンソーシアムは675社、アポロ計画は176社
日本では「MONETコンソーシアム」が目立つ。ソフトバンクやトヨタ自動車などの共同出資会社であるMONET Technologiesが2019年3月に設立した団体だ。
自動運転やMaaSの革新を推進することを目的としており、設立時点で88社だった参画企業数は今や675社まで増えた。
▼MONETコンソーシアム公式サイト
https://consortium.monet-technologies.com/
2018年7月に正式始動した「Project Apollo」（アポロ計画）。中国ネット検索大手の百度（バイドゥ）が主導する自動運転プラットフォームだ。現在までに世界の自動車メーカーやサプライヤーなど176社が参加しており、公式サイトにはトヨタ自動車の名前もある。
アポロ計画では、HDマップサービスや自動運転シミュレーションエンジン、深層学習アルゴリズムなどのリソースの共有が掲げられている。
▼Apollo計画公式サイト
https://apollo.auto/index.html
■2022年、各コンソーシアムの動きはさらに活発化
2022年はさらにEVや自動運転、MaaSの各領域の動きが活発化するはずだ。各コンソーシアムの動きもこれまでに増して盛んになる可能性が高い。1年後、各コンソーシアムの参画企業数はどれだけ増えているのか、改めて記事にしようと思う。
【参考】関連記事としては「EV開発で包囲網！鴻海MIH、61カ国2,100社規模に 日本企業も多数」も参照。
