車のインフォテインメントシステム（IVI）を中心とした次世代コックピットシステムへのサイバー攻撃に対抗する、仮想化セキュリティソリューションの有効性が実証された。
実証を行ったのは、パナソニックグループの車載事業を担当するパナソニックオートモーティブシステムズ、セキュリティ関連製品の開発・販売を手掛けるトレンドマイクロ、自動車向けサイバーセキュリティソフトウェアを提供するVicOneの3社だ。VicOneはトレンドマイクロの子会社。
パナソニックオートモーティブとトレンドマイクロは2018年から、安全な自動運転やコネクテッドカーに対するサイバー攻撃を検出・防御するサイバーセキュリティソリューションの開発に取り組んできた。今回の発表は、これまでの共同開発に加え、自動車の次世代コックピットシステムのセキュリティに開発範囲を拡大したものだという。
■「集約」には怖さもある
カーナビを含むインフォテインメントシステムやスピードメーターなど、さまざまな機能を集約した次世代コックピットシステムの脆弱性を突いたサイバー攻撃を受けると、車両の自動運転機能や先進運転支援機能などに影響が出てくる可能性がある。
もし自動運転車がサイバー攻撃を受けた場合、稼働中の自動運転を用いた移動サービスや輸送サービスが停止を余儀なくされる可能性もある。運転が乗っ取られれば、事故に結びつく恐れも大いにある。
これらの課題に対して、パナソニックオートモーティブの仮想化セキュリティソリューション「VERZEUSE for Virtualization Extensions」の拡張インターフェースと、トレンドマイクロとVicOneの車両向け組込型セキュリティソリューション「xCarbon」が連携することで、仮想化プラットフォーム上の通信データを監視し、サイバー攻撃による不正な通信を検知し、防御できることを確認したという。
今後3社は、今回の実証で得られた知見をもとに技術要件の検討を進め、仮想化セキュリティソリューションを搭載した次世代コックピットシステムの実用化を目指すとしている。
■サイバー攻撃との終わりなき戦い
自動車が進化する過程においては、通信とつながることは必須だ。しかしそれは、サイバー攻撃との終わりなき戦いが繰り広げられ続けられることも意味する。そういった観点からいっても、こうしたセキュリティ実証は非常に重要であるといえる。
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