半導体不足、自動運転化・EV化のスピードを鈍化させる懸念

供給不足問題は解決に向かうのか



パソコンやスマートフォン、家電、そして自動車や電車などでも欠かすことができないのが「半導体」だ。特に車は「走る半導体」とも言われるほど、多くの半導体が使用されている。







さらに今後、EV(電気自動車)や自動運転システム、ADAS(先進運転支援システム)に多くの半導体が使われることが予想されている。EVでは、大きな電流を扱える「パワー半導体」が必要不可欠だ。自動運転でもGPU(画像処理半導体)などでニーズがある。

しかしいま、自動車業界への半導体の供給が追いついていない。

■自動車メーカーが減産を余儀なくされる事態に

三井住友DSアセットマネジメントが2021年2月14日に発行したマーケットレポート「『半導体需要』拡大の中、自動車業界の今後を考える」によると、自動車業界では車載用半導体の調達が難航しており、各自動車メーカーが減産を余儀なくされているという。

半導体不足の背景には、AppleによるiPhone12などの新製品の投入や、新型コロナウイルスによる巣ごもり需要の増加で、パソコンやゲーム機などが増産されていることがある。5G携帯基地局向けでも半導体ニーズが高く、供給が追いつかない状況となっている。

こうした中、各自動車メーカーは半導体製造企業に供給拡大要請をしているが、需要に対して生産が追いついていない状況だ。

■電動化や自動運転化のスピードが鈍化しかねない課題

現在のような状況では、自動車業界における電動化や自動運転化のスピードが鈍化しかねない。

矢野経済研究所の2020年における予測によると、2030年における車載用半導体の世界市場は、2018年の310億9,000万ドルから、88.5%増の586億1,000万ドルまで拡大する。半導体需要が飛躍的に増すことが予想される中、供給不足問題が解決に向かうのか、関心が集まる。

記事監修:下山 哲平
(株式会社ストロボ代表取締役社長/自動運転ラボ発行人)

大手デジタルマーケティングエージェンシーのアイレップにて取締役CSO(Chief Solutions Officer)として、SEO・コンテンツマーケティング等の事業開発に従事。同業上場企業とのJV設立や複数のM&Aによる新規事業開発をリードし、在任時、年商100億から700億規模への急拡大を果たす。2016年、大手企業におけるデジタルトランスフォーメーション支援すべく、株式会社ストロボを設立。設立3年で、グループ4社へと拡大し、デジタル系事業開発に従事している。2018年5月、自動車産業×デジタルトランスフォーメーションの一手として、自動運転領域最大級メディア「自動運転ラボ」立ち上げ、業界最大級のメディアに成長させる。講演実績も多く、早くもあらゆる自動運転系の技術・会社の最新情報が最も集まる存在に。
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