2018年から4度目!日産が自動運転タクシー「Easy Ride」実証

ドコモの「AI運行バス」と組み合わせて実施



出典:「EasyRide × AI運行バス」公式サイト

日産自動車株式会社(本社:神奈川県横浜市/代表執行役社長兼CEO:内田誠)と株式会社NTTドコモ(本社:東京都千代田区/代表取締役社長:井伊基之)は、自動運転車両を用いたオンデマンド配車サービスの実証実験を2021年9月21日に開始する。

具体的には、日産がDeNAと共同開発した自動運転移動サービス「Easy Ride」と、ドコモが提供する「AI運行バス」を組み合わせた実証実験となる。AI運行バスは、乗りたいときに乗りたい場所で乗車予約が可能な移動サービスで、配車や便乗、ルートなどがAIで最適化される。







報道発表によれば、今回の実証実験は横浜市の「IoTオープンイノベーション・パートナーズ(I・TOP 横浜)」の一環で、神奈川県の「さがみロボット産業特区」における重点プロジェクトにも位置付けられているという。

■Easy Ride、過去に3回の実証実績

今回の実証実験では、自動運転タクシーとも呼べるEasy Rideが活躍する。日本における自動運転タクシーの取り組みでは、Easy Rideは国内有数の実証実績があり、今回を除いて過去3回にわたって実証実験が実施されている。

1回目の実証実験:2018年3月に実施、事前予約の形式で

2018年3月に行われた1回目となる実証実験は、「日産グローバル本社」と「横浜ワールドポーターズ」をつなぐ4.5キロのコースを往復運行する形で行われ、一般モニター約300人が参加した。一般モニターは、スマートフォンから事前予約して配車する形式をとった。

ちなみに実証実験では、走行ルート周辺のおすすめスポットやイベント情報などの情報を車載タブレットに表示する試みも行った。

2回目の実証実験:スマホから即時配車が可能に

2回目の実証実験は2019年2月に実施された。1回目の実証実験では「リーフ」をベースとして車両が使われたが、2回目は「e-NV200」をベースとした自動運転車両が使用された。

1回目の実証実験とは異なり、スマートフォンから即時配車することが可能になっていて、乗降地点も自由に決めることが可能になった。サービスの無人化も進められており、乗降地点にスタッフがいないのはもちろんのこと、QRコード認証による乗車も可能となった。

出典:「EasyRide × AI運行バス」公式サイト

3回目の実証実験:タクシー配車端末「MOV CALL」を活用

3回目の実証実験は、2020年2月に実施されている。3回目はタクシー配車アプリ「MOV」専用の配車端末「MOV CALL」を使い、タクシー事業者が地域の日産ディーラーの関係者が自動運転サービスを体験した。

実証実験には約200人が参加し、「本当にマンガの世界になってしまった。びっくりした」「率直にすごい」といった感想が寄せられたという。

出典:「EasyRide × AI運行バス」公式サイト
■次世代の移動サービスを体験してみては!?

今回の実証実験でも、一般モニターを募集する。募集人数は200人程度で、2021年8月15日まで応募を受け付けている。申し込みは専用ページ「https://www.easyride-aibus.jp/entry/」から可能だ。

実施エリアは横浜みなとみらい・中華街エリアで、実施期間は9月21日から10月30日。20歳以上であれば誰でも応募でき、実証実験に参加後はアンケートやインタビューへの協力が必要となる。

自動運転タクシーの実証実験で実績を有する日産。その日産とNTTドコモの取り組みに参加し、次世代の移動サービスを肌で体感してみてはいかがだろうか。

【参考】関連記事としては「日産、EVと自動運転の融合推進 Easy Rideのチャレンジも継続」も参照。

記事監修:下山 哲平
(株式会社ストロボ代表取締役社長/自動運転ラボ発行人)

大手デジタルマーケティングエージェンシーのアイレップにて取締役CSO(Chief Solutions Officer)として、SEO・コンテンツマーケティング等の事業開発に従事。同業上場企業とのJV設立や複数のM&Aによる新規事業開発をリードし、在任時、年商100億から700億規模への急拡大を果たす。2016年、大手企業におけるデジタルトランスフォーメーション支援すべく、株式会社ストロボを設立。設立3年で、グループ4社へと拡大し、デジタル系事業開発に従事している。2018年5月、自動車産業×デジタルトランスフォーメーションの一手として、自動運転領域最大級メディア「自動運転ラボ」立ち上げ、業界最大級のメディアに成長させる。講演実績も多く、早くもあらゆる自動運転系の技術・会社の最新情報が最も集まる存在に。
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