自動地図更新に対応!日立オートの高精度地図ユニット、日産が採用

2019年9月に販売開始した新型「スカイライン」で



出典:日立オートモティブシステムズ社プレスリリース

日立オートモティブシステムズ株式会社(本社:東京都千代田区/プレジデント・CEO:ブリス・コッホ)は2020年9月17日までに、高度運転支援ECU(電子制御ユニット)とOTA(無線によるデータ通信)による自動地図更新に対応した高精度地図ユニットが、日産が2019年9月に販売開始した新型「スカイライン」に初めて採用されたことを発表した。

今回採用された高精度地図ユニットは、全国の高速道路などの3D高精度地図データをセンチメートル単位で格納し、高精度に自車位置を算出する。また、自動車周辺地図情報や車線レベルでの目的地までの推奨経路情報を高度運転支援ECUに出力したり、車両統合制御を支援する数キロ先の道路形状を含む地図情報を提供したり、OTAにより常時地図を自動更新したりすることができる。







一方で高度運転支援ECUは、認識処理用と車両制御用の2CPUから構成されている。高精度な車両統合制御に寄与し、安全性と高速演算性能も両立する。カメラセンサーで取得した膨大な量の周囲環境情報を基に車両を統合制御する。

今回採用された2つの技術により、日産の先進運転支援技術「プロパイロット2.0」は支えられている。プロパイロット2.0は、高速道路上でナビと連動したルート走行時において、同一車線内でハンドルから手を離すことができる機能を有していることで知られる。

■日立オートモティブシステムズのこれまでの取り組みは?

日立グループはモビリティ分野に注力しており、早くから自動運転分野に進出して研究開発を進めてきた。

日立オートモティブシステムズは2003年ごろから、スバルの運転支援システム「アイサイト」の開発プロジェクトに携っている。2008年にセンシング向けステレオカメラの実用化と製品化を実現している。その後さらに進化し、小型化したモデルがスズキの小型車などに採用されている。

2016年2月には「いばらき近未来技術実証推進事業」の1つとして、茨城県内で同社として初めてとなる公道での自動運転実証実験に着手した。2017年6月にはデンソーや日本無線などとともに、センチメートル単位での精密衛星測位サービスの事業化に向け「グローバル測位サービス」の設立を発表した。

2019年以降はスタートアップ企業との協業や大阪市との連携など、研究開発力の強化を加速させている。

■未来の社会づくりを見据えた取り組みに注目

交通事故や交通難民などの社会課題の解決のため、自動運転車両の開発が加速している。早くから自動運転分野で研究開発を進めてきた日立オートモティブシステムズが、未来の社会づくりを見据え今後どう取り組んでいくのか、引き続き注目したい。

【参考】関連記事としては「日立が実は、真っ先に「自動運転」に張っていた!」も参照。

記事監修:下山 哲平
(株式会社ストロボ代表取締役社長/自動運転ラボ発行人)

大手デジタルマーケティングエージェンシーのアイレップにて取締役CSO(Chief Solutions Officer)として、SEO・コンテンツマーケティング等の事業開発に従事。同業上場企業とのJV設立や複数のM&Aによる新規事業開発をリードし、在任時、年商100億から700億規模への急拡大を果たす。2016年、大手企業におけるデジタルトランスフォーメーション支援すべく、株式会社ストロボを設立。設立3年で、グループ4社へと拡大し、デジタル系事業開発に従事している。2018年5月、自動車産業×デジタルトランスフォーメーションの一手として、自動運転領域最大級メディア「自動運転ラボ」立ち上げ、業界最大級のメディアに成長させる。講演実績も多く、早くもあらゆる自動運転系の技術・会社の最新情報が最も集まる存在に。
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