ボッシュの新概念「PACE」、自動運転のほか「パーソナライズ」も

P、A、C、E、各領域の戦略を探る





(左から)ボッシュ取締役会メンバーのシュテファン・ハルトゥング氏、ボッシュ株式会社のクラウス・メーダー氏、ボッシュ取締役会メンバーのマルクス・ハイン氏=出典:ボッシュプレスリリース

自動車部品供給メーカー大手の独ボッシュは、2019年10月24日から開催されている東京モーターショーで「PACE」という新概念を発表した。

自動車業界では現在「CASE」というキーワードが主に使われているが、この「CASE」と「PACE」にはどのような違いがあるのだろうか。ボッシュの「P」「A」「C」「E」における各戦略も含め、説明していく。







■PACEはどういう意味?CASEとどう違う?

CASEとは「Connected(コネクテッド)」「Autonomous(自動運転)」「Shared & Services(シェアリングとサービス ※シェアリングのみを指す場合もある)」「Electric(電動化)」の頭文字をとった造語だ。変革時代を迎える自動車産業の動向を象徴する重要なキーワードで、自動車メーカー各社の事業の方向性を示す指針でもある。

一方でボッシュの掲げるPACEは「Personalized(パーソナライズ化)」「Automated(自動化)」「Connected(ネットワーク化)」「Electrified(電動化)」を指す。つまり、CASEにおける「Shared & Services」の代わりに「Personalized」が加わった形となる。

■Personalized(パーソナライズ化)の戦略

自動車に対する意識の変化により、クルマに対する考え方は変わりつつある。クルマを所有しなくても、相乗りサービスの「ライドシェア」や複数の交通手段を組み合わせる「インターモーダル」、送迎配車サービスの「ライドヘイリング」などの新たな交通サービスを使うことで、個人が自身のニーズに合わせて移動できるようになりつつある。

ボッシュはこうした時代の変化に合わせ、ドライバーや都市環境にかかる負荷を軽減しながら、今後パーソナライズなサービスの提供に力を入れていくという。既に展開している電動スクーターシェアリングサービス「COUP」や従業員乗り合いサービス「SPLT」などはその一環であると言える。

■Automated(自動化)の戦略

ボッシュは交通事故を起こさないモビリティの実現を目指し、自動運転技術の開発に積極的な姿勢を示している。実際のソリューションとしては、ドライバーアシスタントシステムや自動バレーパーキング技術、車両位置の把握技術などを手掛けている。

自動バレーパーキング技術においては自動運転レベル4(高度運転自動化)のシステムを既に構築済みだ。車両位置の把握技術に関しては、2017年から日本で車載ビデオカメラとレーダーを使用した自車位置推定技術「Road Signature」の開発に取り組み、2019年10月からは関東の高速道路でデータ取得を開始している。

2020年度内には自動運転用高精度3Dマップに統合可能な関東地方のマップ用データを完成させる予定だという。

■Connected(ネットワーク化)の戦略

ボッシュは2025年には世界で4億7000万台もの車両がネットワーク化されると予測し、こうした点を視野に入れたモビリティサービスのプロバイダーとして市場を牽引していくことを目指す。

ボッシュのネットワーク化を代表するソリューションに「パーフェクトキーレス」がある。実際のキーなしでドアのロックとアンロック、エンジン始動を可能とするもので、高い安全性を担保するという。

■Electrified(電動化)の戦略

ボッシュは年間4億ユーロ(約480億円)を排気ガスの出ないモビリティに投資しており、報道発表では「技術的にも商業的にも電動化において市場を牽引しています」と自信を見せている。

特に最近のソリューションとして同社がアピールするのが「48Vマイルドハイブリッドシステム」だ。最大15%の燃費向上の実現しつつコンパクトなサイズであることが特徴で、2020年初頭にある日本の自動車メーカーから販売されるモデルで採用が決まっているという。

■【まとめ】新時代におけるモビリティ形成に期待

ボッシュが掲げるPACEの各領域はそれぞれ結びつきがある。例えば自動化(A)とネットワーク化(C)は密接な関係にあるし、パーソナライズ化(P)もネットワーク化(C)抜きには語れない。ボッシュは全ての領域で開発に力を入れ、シナジー効果による競争力強化も目指す考えとみられる。

記事監修:下山 哲平
(株式会社ストロボ代表取締役社長/自動運転ラボ発行人)

大手デジタルマーケティングエージェンシーのアイレップにて取締役CSO(Chief Solutions Officer)として、SEO・コンテンツマーケティング等の事業開発に従事。同業上場企業とのJV設立や複数のM&Aによる新規事業開発をリードし、在任時、年商100億から700億規模への急拡大を果たす。2016年、大手企業におけるデジタルトランスフォーメーション支援すべく、株式会社ストロボを設立。設立3年で、グループ4社へと拡大し、デジタル系事業開発に従事している。2018年5月、自動車産業×デジタルトランスフォーメーションの一手として、自動運転領域最大級メディア「自動運転ラボ」立ち上げ、業界最大級のメディアに成長させる。講演実績も多く、早くもあらゆる自動運転系の技術・会社の最新情報が最も集まる存在に。
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