製造先を巡る報道が依然続いている「Apple Car（アップルカー）」。Appleが開発を進めている自動運転車の通称だ。公式発表はなく、次から次へと現れる「関係者」による談話がメディアを翻弄し続けている。
謎に包まれている点が多い自動運転開発だが、同社は既存の自動車向けの車載OS事業も手掛けている。この車載OS事業からどのように自動運転事業へと進化を遂げていくのか。
この記事では、アップルの車載OS事業と自動運転開発事業の切り口から、同社の戦略に迫る。
記事の目次
■アップルの車載OS事業
情報系OS「CarPlay」対応車種は600種以上に
アップルは2014年、自動車のインフォテインメントシステムとiPhoneを連携する「CarPlay」を発表した。いわゆる「車載情報系OS・ソフトウェア」で、iPhoneをCarPlay対応車両に接続することで、運転から注意をそらすことなくiPhoneの各機能を使用することができるようになった。
▼iOS – CarPlay – Apple（日本）
https://www.apple.com/jp/ios/carplay/
CarPlayは車載インターフェイスから操作可能なほか、Siriを起動することで音声操作することもできる。電話機能や音楽機能などのほか、マップと連動し、連絡先やメール、テキストメッセージから推測した立ち寄り先などの情報をもとに行き先を予測することで、経路案内や道路状況、予想到着時刻をより直感的に知らせることもできる。
2016年に公開されたiOS 10では、SiriでCarPlayをコントロールすることで、自動車メーカーが提供するアプリケーションからカーエアコンやカーラジオの設定などもできるようになった。
また、2018年公開のiOS 12では、音楽やメッセージ、通話、自動車メーカーのアプリケーションに加え他社製ナビゲーションアプリケーションもサポートし、ダッシュボードに表示できるように改良されるなど、iOSの進化とともにCarPlayの機能も拡充されている。
2020年公開のiOS 14では、iPhoneをデジタルキーにする機能が備わった。車両と連携したiPhoneをドアハンドルに近づけることでドアの解錠・施錠を行ったり、エンジンを始動したりすることができる。
CarPlay対応車種は2021年10月時点で600車種以上、デジタルキーは2021年モデルから徐々に対応車種が増えている。
CarPlayはあくまで情報系OSだが、車載制御系OSと連携することでデジタルキーのような制御機能も可能にしているものと思われる。
このように、CarPlayはいわばiPhoneありきの自動車向けソフトウェアで、自動車の機能を統括する制御系OSではない。アップルは、自家用車を中心とした既存の自動産業をiPhone事業の延長線上に捉え、エンターテインメントやコミュニケーションをはじめとした各種サービスの強化を図っている印象が強い。
■アップルの自動運転事業
iPhoneサービスは自動運転で本領を発揮
上述したCarPlayは、エンターテインメントやコミュニケーションといったiPhone機能を自動車と結び付けるサービスだが、こうしたサービスは自動運転で本領を発揮する。ドライバーレスの自由な移動を可能にする自動運転では、車内における移動時間をどのように有効活用すべきかが新たなビジネスの突破口となるからだ。
その意味では、アップルにおける自動車関連事業の本丸はやはり自動運転開発にあるのかもしれない。アップルはCarPlayを発表した2014年に自動運転開発プロジェクト「Titan（タイタン）」を始動したと言われている。奇しくも同じ年だ。自家用車向け事業のサービスインを機に、さらなる発展系として自動運転に着目し、研究開発を本格化した可能性もありそうだ。
タイタンにおける研究開発は秘密主義が貫かれており、未だ詳細は明かされていないが、公道実証やホワイトペーパー、申請・取得特許技術などから大まかな動向をうかがうことはできる。
オリジナルの自動運転システムを一から開発
アップルが2019年2月付で米運輸省道路交通安全局（NHTSA）に提出したホワイトペーパー「Our Approach to Automated Driving System Safety（自動運転システムの安全性に関する考え方）」では、システムの仕組みや衝突安全性、システムの分析や検証などの各項目におけるアップルの考え方・取り組み方が示されている。
アップルは自動運転システムが交通安全の向上やモビリティの向上、より広い社会的利益の実現という3つの重要な分野で人々の体験を大きく向上させるとしており、同社の自動運転システムはセンシングコンポーネント、プランニングコンポーネント、アクションコンポーネントの3つの主要コンポーネントで構成されていることを紹介している。
センシングでは、LiDARやレーダー、カメラなどのセンサーを組み合わせ、車両周辺の360度を高解像度でカバーし、自車両の位置把握とともに他の車両や歩行者、自転車などの周囲の物体を識別し、追跡するとしている。
プランニングでは、高精度地図と高精度測位技術、センシングコンポーネントからの情報を活用し、数秒先の自車や周囲のあらゆる物体の位置を予測し、行動を決定するとしている。
こうした取り組みは自動運転開発の王道であり、自動運転システム開発におけるほぼすべての工程を自社で研究していることになる。一部の技術に特化したものではなく、オリジナルの自動運転システムそのものを開発しているのだ。
【参考】アップルのホワイトペーパーについては「米アップルが「自動運転白書」、誰でもサーバーからダウンロード可能に」も参照。
開発意欲は衰えず
一方、公道実証では、米カリフォルニアの車両管理局（DMV）が公表しているデータが参考になる。2017年に走行免許を取得し、レクサスブランドのSUVを改造した車両3台で公道実証をスタートし、以後登録車両やドライバーを増員している。
2019年12月から2020年11月までの同州における走行距離においては、アップルは1万8,805マイル（約3万キロ）で10位につけている。1位のCruise（77万49マイル／約123万9,000キロ）や2位のWaymo（62万8,838マイル／約101万2,000キロ）からは大きく水をあけられているものの、世界の開発企業が集結する同州の中で10位という数字は上位にあたる。
一時エンジニアの解雇など自動運転開発部門の縮小なども報じられたが、2019年にスタートアップの米Drive.aiを買収するなど開発意欲は衰えていないようだ。
車体そのものの研究開発も
特許関連では、エアバッグやバンパー、シートベルト、ウィンドウなど自動車の構造や安全機能を再定義する技術をはじめ、シートを通じて乗員に情報伝達する技術「Haptic feedback for dynamic seating system」、隊列走行時にバッテリー電力を譲り合う技術「PELOTON」、自動運転車の挙動を周囲に知らせる技術「Countdown Indicator」など、多岐に渡る技術が米特許商標庁（USPTO）に申請・登録されているようだ。
自動運転関連をはじめ、車両の構造に関わる研究開発も進めていることから、自動運転システムのみならず車体そのものの開発も手掛けていることがうかがえる。
アップルは、車体も含めトータルで自動運転車の開発を進めていることはほぼ間違いないようだ。
【参考】アップルの特許については「アップル、自動運転AIの｢意思｣をヒトに事前通知 驚愕の特許、搭載実現に向け研究開発加速」も参照。
自動運転車の製造めぐる報道が過熱
トータルで自動運転車の開発を進めているアップルだが、その製造はiPhone同様自社工場に依存しないファブレス経営になるものと思われる。このファブレスの観点が近年の過熱報道の要因となっており、どの自動車メーカー・サプライヤーがアップルカーを生産するのか？――といった主旨の報道が依然続いているのだ。
アップルが水面下で交渉を進めたメーカーとして、この1年の間に韓国・現代（ヒュンダイ）グループをはじめ、台湾Foxconn、カナダMagna、日産、ステランティス、ついにはトヨタの名まで挙がることとなった。いずれも関係者による話で、事実確認取材に対し明確に肯定したメーカーは今のところ存在しない。現在では、アップルが協業を諦め、自力で製造を行うといったうわさも流れている。
自動車の製造技術を持たないアップルが、一から自社製造を行うのはさすがに無理がある。BEV（純電気自動車）化により製造工程が簡素化されても、ハードルの高さはiPhoneの比ではないはずだ。各社と交渉を進めていること自体はほぼ間違いないだろう。
【参考】関連記事としては「Appleの自動運転車、「トヨタが製造」の噂」も参照。
メーカーにとって、アップルブランド製品の製造受託は本来悪い話ではない。それにもかかわらず交渉が低調に終わるのには、理由が存在するはずだ。
憶測だが、理由には技術的な要求・水準の高さと徹底したコスト管理、そしてアップルカー戦略への疑問が拭えない点などが挙げられる。
既存の車体プラットフォームではなくアップル専用に一からプラットフォームを作り、随所にアップル独自の仕様・技術を求められるものと思われるが、果たしてこのアップルブランドの自動運転車が自動運転市場にどこまで受け入れられるのか――といった観点だ。
スマートフォン市場において、iPhoneは売上高ベースで約3分の1を占める一方、利益ベースでは約3分の2を占めると言われている。まさにブランドのなせる業だが、これが自動運転市場、特に初期のサービス向け車両としてどこまで通用するかについては予測を立てづらい。
他社に比べ割高になるだろうアップルカーは、その価格に見合うだけのアップル独自サービスを提供できるか？が大きなポイントになりそうだ。CarPlayで提供中のサービスとは比較にならない、自動運転ならでは、アップルならではの斬新なサービスがカギを握りそうだ。
■【まとめ】アップルカーは想像を超える車内エンタメを実現？
アップルの既存事業から類推すると、自動運転分野における同社の優位性は車内エンタメにある。この車内エンタメ事業に特化するならば、自ら自動運転技術を開発することなく、他社とのパートナーシップで広く自社サービスを展開する戦略を採ることができるはずだ。
こうした戦略を採用しないのはなぜか。アップルは、一般的な自動運転車では対応しきれない想像を超えるようなエンタメサービスを想定しているのかもしれない。故に、車体設計から手掛けているのではないだろうか。
憶測が憶測を呼ぶアップルカー。生産開始は2024年ごろと見られているが、全貌が明らかになる日は果たしていつになるのか。早期の公式発表に期待したい。
【参考】関連記事としては「Apple Carの開発、「継続中」確定！技術者を公式募集 自動運転実現へ」も参照。
大手デジタルマーケティングエージェンシーのアイレップにて取締役CSO（Chief Solutions Officer）として、SEO・コンテンツマーケティング等の事業開発に従事。JV設立やM&Aによる新規事業開発をリードし、在任時、年商100億から700億規模への急拡大を果たす。2016年、大手企業におけるデジタルトランスフォーメーション支援すべく、株式会社ストロボを設立し、設立5年でグループ6社へと拡大。2018年5月、自動車産業×デジタルトランスフォーメーションの一手として、自動運転領域メディア「自動運転ラボ」を立ち上げ、業界最大級のメディアに成長させる。講演実績も多く、早くもあらゆる自動運転系の技術や企業の最新情報が最も集まる存在に。（登壇情報）
【著書】
・自動運転＆MaaSビジネス参入ガイド
・“未来予測”による研究開発テーマ創出の仕方（共著）