ホンダの自動運転レベル3搭載車「新型LEGEND」を徹底解剖!

トラフィックジャムパイロットに注目



出典:ホンダ・プレスリリース

ついにホンダが自動運転レベル3の技術を搭載した新型「LEGEND」を発売した。ホンダは2020年にレベル3の型式指定を国土交通省から取得しており、日本をはじめ世界が注目するレベル3車両となった。

新型LEGENDには「Honda SENSING Elite」が搭載されており、その中の機能の1つである「トラフィックジャムパイロット」(渋滞運転機能)が自動運転レベル3相当の技術を有している。







以下、Honda SENSING Eliteのトラフィックジャムパイロット機能のほか、ハンズオフ機能や緊急時停車支援機能などについて解説していく。

■トラフィックジャムパイロット:DVDの視聴も可能に

「トラフィックジャムパイロット」は、高速道路や自動車専用道を走行中に渋滞に遭遇すると、一定の条件下でドライバーに代わってシステムが周辺を監視しながら、アクセルやブレーキ、ステアリングを操作してくれる機能だ。

システムが先行車の車速変化に合わせて車間距離を保ちながら、同一車線内を走行してくれるため、運転手はナビ画面でテレビやDVDの視聴、目的地の検索などをすることが可能となる。

ちなみにトラフィックジャムパイロットの作動条件としては、自車の速度がシステム作動前は時速約30キロ未満、作動後は時速約50キロ以下とされている。運転手がシートベルトを装着していることなども求められる。

■ハンズオフ機能:「車線内運転支援機能」など3種類

Honda SENSING Eliteでは、高速道路などで運転手がハンドルから手を離した状態において、システムが運転操作を支援する「ハンズオフ機能」が搭載されている。そしてそのハンズオフ機能は3種類に分類される。「車線内運転支援機能」「車線変更支援機能」「高度車線変更支援機能」だ。

車線内運転支援機能では、システムが車線内の走行や適切な車間距離を保ちながら前方車への追従を支援する。車線変更支援機能では、運転手がウインカーを操作するとシステムが車線変更に伴う加減速・ハンドル操作を支援する。「高度車線変更支援機能」では、システムが状況を判断して車線変更や追い越しなどの操作を支援する。

■緊急時停車支援機能:運転手が操作要求に応じなかった場合に作動

「緊急時停車支援機能」は、トラフィックジャムパイロットとハンズオフ機能の終了時、運転手がシステムからの操作要求に応じ続けなかった場合、左車線へ車線変更しながら車両の減速・停車を支援する機能だ。

トラフィックジャムパイロットとハンズオフ機能の終了時、運転手がシステムからの要求に応じなかった場合は、まず警告音やシートベルトへの振動などでドライバーに操作要求に応じるよう促され、それでも応じなかった場合に同機能が作動する。

■HMI:システムの作動状態やシステムからの操作要求を認知させる

Honda SENSING Eliteでは、運転手に対してシステムの作動状態やシステムからの操作要求を認知させる「ヒューマン・マシン・インターフェイス」(HMI)が搭載されている。

ステアリングやナビ画面上部、グローブボックスに表示灯を装備し、ハンズオフ可能な状況ではハンドルの表示灯がブルーに点灯し、トラフィックジャムパイロット作動時は、その他の表示灯もブルーに点灯する。

一方、システムが運転手に操作要求を行う際には、これらの表示灯がオレンジに切り替わって点灯・点滅する。

■高精度3次元地図は「日本製」を採用

新型LEGENDの車両制御においては、高精度3次元地図や全球測位衛星システム(GNSS)の情報などが活用されている。そして新型LEGENDが採用されている高精度3次元地図は「日本製」であることも発表されている。

新型LEGENDで採用された高精度3次元地図は、ダイナミックマップ基盤のデータをベースに、地図情報大手のゼンリンが独自に収集した情報を加えたものだ。

この地図データをカメラ・センサー類と組み合わせて使用することで、車両の周囲360度の情報と道路上の正確な位置の把握を可能とする。

ちなみにダイナミックマップ基盤は2016年6月に設立された企業で、トヨタ自動車や日産自動車、ホンダ、マツダ、三菱自動車、日野自動車、スズキ、SUBARU、いすゞ自動車、ダイハツの自動車メーカーのほか、三菱電機やゼンリンなどが出資している。

■【まとめ】「市販車×レベル3」で他社を出し抜く

いまのところ、ホンダ以外の日本の自動車メーカーから自動運転レベル3の搭載車両を発売するという情報は出てきておらず、ホンダは「市販車×レベル3」で他社を完全に出し抜いた格好となっている。

当初は限定100台の生産・販売となり、価格も1,100万円と高額だが、いずれは大量生産と低価格車両への機能搭載も進んでいくはずだ。当面しばらくはホンダの動向から目が離せない状況が続きそうだ。

記事監修:下山 哲平
(株式会社ストロボ代表取締役社長/自動運転ラボ発行人)

大手デジタルマーケティングエージェンシーのアイレップにて取締役CSO(Chief Solutions Officer)として、SEO・コンテンツマーケティング等の事業開発に従事。同業上場企業とのJV設立や複数のM&Aによる新規事業開発をリードし、在任時、年商100億から700億規模への急拡大を果たす。2016年、大手企業におけるデジタルトランスフォーメーション支援すべく、株式会社ストロボを設立。設立3年で、グループ4社へと拡大し、デジタル系事業開発に従事している。2018年5月、自動車産業×デジタルトランスフォーメーションの一手として、自動運転領域最大級メディア「自動運転ラボ」立ち上げ、業界最大級のメディアに成長させる。講演実績も多く、早くもあらゆる自動運転系の技術・会社の最新情報が最も集まる存在に。
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