自動ブレーキ搭載率、前年比8%増の20.3%に 自動運転につながる支援機能に関心高く

ソニー損保が実態調査


ソニー損害保険株式会社(本社:東京都大田区/代表取締役社長:丹羽淳雄)が12月5日までに発表した2018年の「全国カーライフ実態調査」によると、2017年調査では12.4%だった「自動ブレーキ」の搭載率が7.9%増の20.3%に高まった。「付けたいと思う」という人も55.2%と半数を超え、将来の自動運転にも結びつく安全運転装置に対する関心の高さがうかがえる。

調査は2018年10月19日から10月22日、月に1回以上車を運転する18〜59歳の男女を対象にインターネットで行い、1000人の有効回答を集計した。発表によれば、安全運転装置の中で最も搭載率が高かったのが「ドライブレコーダー」の31.7%で、これに「自動ブレーキ」の20.3%が続いた。







出典:ソニー損害保険株式会社プレスリリース

調査ではコネクテッドカー(つながるクルマ)で「できたら便利だと思うこと」も聞いている。その結果、目的地を伝えるだけで設定が可能な「簡単ナビ設定」が45.2%で最も回答としては多く、盗まれた車の位置を追跡できる「盗難車両追跡」も34.0%と多かった。そのほか、事故を検知すると自動で警察や消防に連絡がいく「自動緊急通報」も28.8%と関心が高かった。







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