自動運転車のタイヤを遠隔監視!住友ゴムと群馬大がシステム構築

異常発生後にタブレットに通知



出典:住友ゴム・ニュースリリース

運転手いらずで走ることができる自動運転車。では、タイヤの空気圧などを誰がチェックするのだろうか。こうした課題を解決する技術の開発が着々と行われている。

住友ゴム工業株式会社(本社:兵庫県神戸市/代表取締役社長:山本悟)は2020年11月22日までに、自動運転レベル4(高度運転自動化)搭載の車両向けのモニタリングシステムを構築し、岐阜県岐阜市の公道において実証実験を行った。







モニタリングシステムは、無人車両のタイヤに装着したTPMS(タイヤ空気圧監視システム)でタイヤの空気圧をリモート監視し、異常があるとタブレット端末に知らせが入り、タイヤ整備店に通知がいく仕組みだ。

通知を受けた整備店は現場に行って補修対応し、パンクなどのタイヤトラブルを未然に防げるようにする。

出典:住友ゴム・ニュースリリース
■確実に将来求められる技術

今回のモニタリングシステムに関する共同研究は、2019年5月から群馬大学の「次世代モビリティ社会実装研究センター」(CRANTS)ともに取り組まれてきたものだ。

今回の実証実験は11月11〜15日に行われた「トランジットモール2020 公共交通フェスタ」にあわせて実施され、市街地を走る自動運転車に模擬的なパンクを発生させ、タイヤ異常のリモート検知、自動通知、タイヤの補修から自動運転の復帰までの一連の流れを検証した。

タイヤは道路との唯一の「接点」であり、突然のトラブルは重大な事故を引き起こしかねない。そのため自動運転車におけるタイヤのモニタリングシステムは非常に重要で、確実に将来求められる技術と言える。

自動運転車そのものの製造や自動運転の技術そのものの開発だけではなく、自動運転車の安全走行を影ながら支えるこうした「スマートタイヤ」の技術にも注目していきたい。

記事監修:下山 哲平
(株式会社ストロボ代表取締役社長/自動運転ラボ発行人)

大手デジタルマーケティングエージェンシーのアイレップにて取締役CSO(Chief Solutions Officer)として、SEO・コンテンツマーケティング等の事業開発に従事。同業上場企業とのJV設立や複数のM&Aによる新規事業開発をリードし、在任時、年商100億から700億規模への急拡大を果たす。2016年、大手企業におけるデジタルトランスフォーメーション支援すべく、株式会社ストロボを設立。設立3年で、グループ4社へと拡大し、デジタル系事業開発に従事している。2018年5月、自動車産業×デジタルトランスフォーメーションの一手として、自動運転領域最大級メディア「自動運転ラボ」立ち上げ、業界最大級のメディアに成長させる。講演実績も多く、早くもあらゆる自動運転系の技術・会社の最新情報が最も集まる存在に。
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