アルプスアルパイン、スウェーデンAcconeerと次世代センシング技術を共同開発

自動運転などCASE時代のニーズをキャッチ





センシング技術などに強みを持つアルプスアルパイン株式会社(本社:東京都大田区/代表取締役社長:栗山年弘)は2020年5月5日までに、レーダーセンサの開発を手掛けるスウェーデンのAcconeer社とMoU(基本合意書)を締結し、車載向け次世代センシング技術の共同開発を行うことを発表した。







CASE(コネクテッド・自動運転・シェアリング・電動化)時代の到来により、自動車にはカメラやLiDAR、ミリ波レーダーを使ったセンシング技術が不可欠となっている。車外の状況把握や車内でのドライバーの動体把握などに必要なためだ。

今回のMoU締結により、Acconeer社が得意とする低消費で小規模回路の広角度検出アナログ設計技術とアルプスアルパイン社のセンシング技術や車載品質管理技術を駆使し、高機能でコストパフォーマンスの高いミリ波センサーを開発することが可能になるという。

■海外の有力企業Acconeerとタッグを組んだアルプスアルパイン

今回アルプスアルパインの共同開発の相手となるAcconeer社は、日本にとってはあまり馴染みがない企業かもしれないが、消費電力を抑える技術や3Dセンシング技術にも強みがあり、車両周辺の状況把握の分野で業界に大きく貢献している。

セキュリティ機器やロボット制御のほか、バーチャルリアリティの分野でも同社の技術は注目を集めており、同社のセンサーは今後より世界シェアを拡大していく可能性が高い。

こうした海外の有力企業をいち早くみつけてタッグを組むことは、日本側の企業にとってもメリットが大きい。両社の取り組みに今後も注目だ。

記事監修:下山 哲平
(株式会社ストロボ代表取締役社長/自動運転ラボ発行人)

大手デジタルマーケティングエージェンシーのアイレップにて取締役CSO(Chief Solutions Officer)として、SEO・コンテンツマーケティング等の事業開発に従事。同業上場企業とのJV設立や複数のM&Aによる新規事業開発をリードし、在任時、年商100億から700億規模への急拡大を果たす。2016年、大手企業におけるデジタルトランスフォーメーション支援すべく、株式会社ストロボを設立。設立3年で、グループ4社へと拡大し、デジタル系事業開発に従事している。2018年5月、自動車産業×デジタルトランスフォーメーションの一手として、自動運転領域最大級メディア「自動運転ラボ」立ち上げ、業界最大級のメディアに成長させる。講演実績も多く、早くもあらゆる自動運転系の技術・会社の最新情報が最も集まる存在に。
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