日本に新たな自動運転EV!無人搬送で活躍、ヤマハ発動機とティアフォーが開発

自動搬送サービス「eve auto」で導入



出典:ヤマハ発動機プレスリリース

日本国内で新たな自動運転EV(電気自動車)が誕生した。自動搬送サービスで活用する目的で開発され、ヤマハ発動機とティアフォー、両社の合弁会社であるeve autonomy(イヴオートノミー)の3社が手掛けた。2021年9月8日までに発表された。

eve autonomyはこの車両を使った自動搬送サービス「eve auto」を2022年夏から提供する予定で、サービスの先行受注を9月1日から開始している。


■工場や倉庫などの閉鎖空間、屋外でも活躍

自動運転EVは、ティアフォーが開発する自動運転OS(基本ソフト)「Autoware」の技術と、ヤマハ発動機の車体開発技術を掛け合わせて開発した。段差や傾斜にも対応できる走破性などに強みがあり、最大牽引能力は1,500キロ、最大積載能力300キロだという。

工場や倉庫などの閉鎖空間で活用しやすいよう、車体はゴルフカートほどのコンパクトなサイズとなっている。この自動運転EVを活用して提供されるサービスがeve autoで、すでにヤマハ発動機の浜北工場などでの導入を経て、サービス内容をブラッシュアップしてきた。

そんなeve autoの強みは、導入のハードルを低くしたことだ。サービスの提供スタイルとして、期間を決めて利用する「サブスクリプション型」を採用し、導入にかかる初期費用が抑えられるようにした。運行管理システムとアフターサービスも提供するという。

eve autoについて、ヤマハ発動機の研究開発統括部長である飯田実氏は「目指すのは短距離輸送の省力化・自立化」と強調。ティアフォーの加藤真平CTO(最高技術責任者)は「『自動運転の可能性を、すべての工場へ』との思いを込めた自動搬送ソリューションの提供を開始します」とコメントしている。


■日本のモノづくりを下支えする新たな存在に

ちなみにeve autoで活躍する自動運転EVは、雨天の屋外でも問題なく利用可能だという。日本の生産現場で続く慢性的な人手不足の解消に寄与し、日本のモノづくりを下支えする新たな存在となりそうだ。

記事監修:下山 哲平
(株式会社ストロボ代表取締役社長/自動運転ラボ発行人)

大手デジタルマーケティングエージェンシーのアイレップにて取締役CSO(Chief Solutions Officer)として、SEO・コンテンツマーケティング等の事業開発に従事。JV設立やM&Aによる新規事業開発をリードし、在任時、年商100億から700億規模への急拡大を果たす。2016年、大手企業におけるデジタルトランスフォーメーション支援すべく、株式会社ストロボを設立し、設立5年でグループ6社へと拡大。2018年5月、自動車産業×デジタルトランスフォーメーションの一手として、自動運転領域メディア「自動運転ラボ」を立ち上げ、業界最大級のメディアに成長させる。講演実績も多く、早くもあらゆる自動運転系の技術や企業の最新情報が最も集まる存在に。(登壇情報
【著書】
自動運転&MaaSビジネス参入ガイド
“未来予測”による研究開発テーマ創出の仕方(共著)





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