非GPS型ドローン自律飛行のSpiral、新たな資金調達を発表

エンジニア採用強化、開発拠点の整備も



土木現場での点検・監視ソリューション(イメージ図)=出典:Spiral社プレスリリース

屋内用ドローンの飛行システムを開発する株式会社Spiral(本社:東京都千代田区/代表取締役:石川知寛)は2020年4月16日までに、事業開発段階の資金調達に当たる「シードラウンド」で、新たな資金調達を実施したことを発表した。

報道発表によれば、テックアクセル1号投資事業有限責任組合、Miraise1号投資事業有限責任組合、静岡キャピタル株式会社から資金調達を実施した。







2016年10月に創業したSpiralは同社は「屋内の自律飛行ドローンの導入を検討している現場技術者の救世主となる」というミッションを掲げ、GPS(全地球測位システム)が届かない屋内環境でドローンの自律飛行を可能にする独自システム「MarkFlexAir」を開発している。

今回の資金調達によりSpiralはエンジニアを中心に人材採用を行ってシステム開発体制を強化するほか、東京都葛飾区の開発拠点の整備も進める。プロダクト開発とビジネス開発については、以下について主に取り組んでいくという。

  • 建築/土木領域において活用できる非GPS環境におけるドローン自律飛行技術の開発加速
  • ユーザー各社の現場における実証実験および共同開発の推進
  • システムインテグレーター、センシングおよび光学系などを中心としたソリューションパートナー企業の開拓とアライアンス構築

代表取締役の石川知寛氏は「シンガポール、ドバイ、ルクセンブルク、フランスなど海外展開も視野に入れ、国内外からエンジニアを積極的に採用し、グローバルチームの構築を強化します」とも述べている。

写真左から、テックアクセルベンチャーズアソシエイトの萩沢巧氏、同投資パートナーの大場正利氏、Spiral代表取締役CEOの石川知寛氏、同取締役COOの濱地健史氏、ミレイズPartner&CEOの岩田真一氏、同 CTOの布田隆介氏=出典:Spiral社プレスリリース
■非GPS環境下での技術開発は必ず必要に

ドローンの自律飛行では「GPSを頼るケース」と「GPSを頼れないケース」の両方の技術開発が同時的に進む必要がある。ドローンが活躍するのは大空の下だけではなく、トンネルや地下、商業施設など屋内でも活躍のニーズがあるからだ。

そんな中でSpiralは「GPSを頼れないケース」の技術開発企業として注目されている。今回の資金調達を経たSpiralのさらなる躍進に期待したい。

記事監修:下山 哲平
(株式会社ストロボ代表取締役社長/自動運転ラボ発行人)

大手デジタルマーケティングエージェンシーのアイレップにて取締役CSO(Chief Solutions Officer)として、SEO・コンテンツマーケティング等の事業開発に従事。同業上場企業とのJV設立や複数のM&Aによる新規事業開発をリードし、在任時、年商100億から700億規模への急拡大を果たす。2016年、大手企業におけるデジタルトランスフォーメーション支援すべく、株式会社ストロボを設立。設立3年で、グループ4社へと拡大し、デジタル系事業開発に従事している。2018年5月、自動車産業×デジタルトランスフォーメーションの一手として、自動運転領域最大級メディア「自動運転ラボ」立ち上げ、業界最大級のメディアに成長させる。講演実績も多く、早くもあらゆる自動運転系の技術・会社の最新情報が最も集まる存在に。
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