東芝グループの東芝デバイス＆ストレージ株式会社（本社・東京都港区／代表取締役・福地浩志）は4月16日、自動運転実現に必要な技術の一つである「LiDAR」（レーザーレーダー）について、長距離間での測定においてデータの信頼性を高める計測ロジック技術を開発したと明らかにした。
LiDARは、離れた物体にレーザを照射することで距離などの情報を3D画像として取得する技術のことを指す。自動運転車の周辺がどのような環境なのか、LiDARを使うと把握することができることが特徴だ。特に車体が高速の状態で移動している場合には、より高性能のLiDARが必要となる。
今回発表した技術を東芝が開発した別な計測回路に関する技術とともに活用するなどした場合、測定できる距離が1.8倍高まり、誤検出の割合も従来より低く抑えることができるようだ。同社はこの技術を実際に実用化する時期の目標を2020年としている。
同社はLiDARシステム向けの高感度な集積型光センサ「Silicon Photo-Multiplier（SiPM）」の半導体開発も進めているもようだ。同社は報道発表で「本技術をはじめとした自動運転システム分野の研究開発を加速し、より安全な道路交通の実現に貢献する車載半導体製品を提供していきます」とコメントを添えている。
【参考】今回の発表した技術については、東芝デバイス＆ストレージ株式会社が公表している「プレスリリース」で詳しい内容が紹介されている。
