自動運転技術ベンチャーのZMP、水平360°計測の新LiDAR発売

自動運転技術開発ベンチャーの株式会社ZMP（本社：東京都文京区／代表取締役社長：谷口恒）は2018年5月23日、自動運転車の周辺環境を検知するために必要とされるLiDAR（ライダー）について、2種類の新製品の販売を開始したことを明らかにした。

新たに発売したのは、LiDAR用ハードウェアなどの開発を手掛ける中国のRoboSense社（本社：中国・深セン）製の32チャネルLiDAR「RS-LiDAR-32」と16チャネルLiDAR「RS-LiDAR-16」の2種類。それぞれ水平360°の範囲での距離測定が可能で、32チャネルは200メートルまでの計測、16チャネルは150メートルまでの計測が可能となっている。小型で軽量であることも特徴の一つ。

LiDARは光を使ったセンシング技術を活用したレーザーレーダーで、対象までの距離を検知することができる。自動運転のシステム側はLiDARなどから得たデータにより車両周辺の環境を認識することから、自動運転の「目」とも呼ばれる。

同社は今回発表した2種類のLiDARについて「自動運転車や移動ロボットにおける3次元地図の作成や自己位置推定、また、他車両や歩行者・障害物などの検出にご活用いただけます」としている。

ZMP社は、自動運転技術を活用したカスタマイズ支援や実証実験のサポート、走行データ計測支援サービス「RoboTest」、物流支援サービス「CarriRo（キャリロ）」などの開発・サービス提供を手掛けている。