日本に新たな自動運転EV!無人搬送で活躍、ヤマハ発動機とティアフォーが開発

自動搬送サービス「eve auto」で導入



出典:ヤマハ発動機プレスリリース

日本国内で新たな自動運転EV(電気自動車)が誕生した。自動搬送サービスで活用する目的で開発され、ヤマハ発動機とティアフォー、両社の合弁会社であるeve autonomy(イヴオートノミー)の3社が手掛けた。2021年9月8日までに発表された。

eve autonomyはこの車両を使った自動搬送サービス「eve auto」を2022年夏から提供する予定で、サービスの先行受注を9月1日から開始している。







■工場や倉庫などの閉鎖空間、屋外でも活躍

自動運転EVは、ティアフォーが開発する自動運転OS(基本ソフト)「Autoware」の技術と、ヤマハ発動機の車体開発技術を掛け合わせて開発した。段差や傾斜にも対応できる走破性などに強みがあり、最大牽引能力は1,500キロ、最大積載能力300キロだという。

工場や倉庫などの閉鎖空間で活用しやすいよう、車体はゴルフカートほどのコンパクトなサイズとなっている。この自動運転EVを活用して提供されるサービスがeve autoで、すでにヤマハ発動機の浜北工場などでの導入を経て、サービス内容をブラッシュアップしてきた。

そんなeve autoの強みは、導入のハードルを低くしたことだ。サービスの提供スタイルとして、期間を決めて利用する「サブスクリプション型」を採用し、導入にかかる初期費用が抑えられるようにした。運行管理システムとアフターサービスも提供するという。

eve autoについて、ヤマハ発動機の研究開発統括部長である飯田実氏は「目指すのは短距離輸送の省力化・自立化」と強調。ティアフォーの加藤真平CTO(最高技術責任者)は「『自動運転の可能性を、すべての工場へ』との思いを込めた自動搬送ソリューションの提供を開始します」とコメントしている。

■日本のモノづくりを下支えする新たな存在に

ちなみにeve autoで活躍する自動運転EVは、雨天の屋外でも問題なく利用可能だという。日本の生産現場で続く慢性的な人手不足の解消に寄与し、日本のモノづくりを下支えする新たな存在となりそうだ。

記事監修:下山 哲平
(株式会社ストロボ代表取締役社長/自動運転ラボ発行人)

大手デジタルマーケティングエージェンシーのアイレップにて取締役CSO(Chief Solutions Officer)として、SEO・コンテンツマーケティング等の事業開発に従事。同業上場企業とのJV設立や複数のM&Aによる新規事業開発をリードし、在任時、年商100億から700億規模への急拡大を果たす。2016年、大手企業におけるデジタルトランスフォーメーション支援すべく、株式会社ストロボを設立。設立3年で、グループ4社へと拡大し、デジタル系事業開発に従事している。2018年5月、自動車産業×デジタルトランスフォーメーションの一手として、自動運転領域最大級メディア「自動運転ラボ」立ち上げ、業界最大級のメディアに成長させる。講演実績も多く、早くもあらゆる自動運転系の技術・会社の最新情報が最も集まる存在に。
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