業界初!ソニー、車載LiDAR向け積層型測距センサーを開発 最大300mまで計測

激しい温度変化や厳しい悪天候でも高い信頼性



ソニー株式会社(本社:東京都港区/代表取締役社長:吉田憲一郎)は2021年2月23日までに、「積層型直接Time of Flight方式」の測距センサーを車載LiDAR向けに開発したと発表した。「SPAD」画素を用いていることが特徴のようだ。同社は「業界初」としている。







具体的には、最大300メートルの距離を15センチ間隔で高精度かつ高速に計測することが可能で、マイナス40度から125度の激しい温度変化や厳しい悪天候においても、高い信頼性を維持できるという。

SPAD(Single Photon Avalanche Diode)画素とは、弱い光でも検出可能な画素構造だ。入射した1つの光子から雪崩のように電子を増幅させる「アバランシェ増倍」を利用している。

一方で「積層型直接Time of Flight方式」とは対象物までの距離を測定する方式の1つで、光源から発して対象物で反射した光がセンサーに届くまでの時間差を利用する。

■2030年に200倍の有望市場、各社が開発に注力

矢野経済研究所の2018年の市場予測レポートによれば、LiDARを含むレーザーの市場規模は2017年から2030年にかけて200倍に拡大することが見込まれている。そんな中、LiDARそのものやLiDARに関連する技術の開発に力を入れる日本企業も多い。

例えばパイオニアは、2019年4月にキヤノンと3D-LiDARセンサーの共同開発に向けて提携し、すでに小型で高性能な量産モデルの3D-LiDARを発売している。2021年1月にはCES 2020で、500メートルの遠距離計測が可能な次世代3D-LiDARの試作機をお披露目した。

東芝は2019年4月にLiDARの測距解像度を改善した計測アルゴリズム技術を、2020年7月に自動運転レベル4以上に対応するソリッドステート式LiDAR向け受光技術を、次々と発表している。

自動車部品大手のデンソーも早くからLiDAR開発に取り組んできた。1996年には1次元LiDARを、1997年には2次元LiDARを商品化した。最近では自動運転車向けのLiDAR開発にも力を入れ、海外の有力LiDARスタートアップとの共同開発にも取り組んでいる。

■LiDARを使うアプローチが業界ではマジョリティ

自動運転の実現に向けては、LiDARを使うアプローチと、LiDARを使わないアプローチがあるが、現在は前者のアプローチがマジョリティであり、今後もLiDAR開発に注力する企業は増えていきそうだ。

ちなみに最近ではAppleが自動運転EVの開発に向けて複数のLiDAR企業と接触しているというトピックスも話題になった。自動運転業界を俯瞰するとき、LiDAR企業の動向ははずせない要素であると言える。

記事監修:下山 哲平
(株式会社ストロボ代表取締役社長/自動運転ラボ発行人)

大手デジタルマーケティングエージェンシーのアイレップにて取締役CSO(Chief Solutions Officer)として、SEO・コンテンツマーケティング等の事業開発に従事。同業上場企業とのJV設立や複数のM&Aによる新規事業開発をリードし、在任時、年商100億から700億規模への急拡大を果たす。2016年、大手企業におけるデジタルトランスフォーメーション支援すべく、株式会社ストロボを設立。設立3年で、グループ4社へと拡大し、デジタル系事業開発に従事している。2018年5月、自動車産業×デジタルトランスフォーメーションの一手として、自動運転領域最大級メディア「自動運転ラボ」立ち上げ、業界最大級のメディアに成長させる。講演実績も多く、早くもあらゆる自動運転系の技術・会社の最新情報が最も集まる存在に。
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