タイヤの摩耗量も検知!住友ゴム「SENSING CORE」が進化 自動運転車でも安心

クラウドを通じた遠隔管理で「無人化」に対応



出典:住友ゴム工業プレスリリース

住友ゴム工業株式会社(本社:兵庫県神戸市/代表取締役社長:山本悟)は2021年2月19日までに、独自のタイヤセンシング技術「SENSING CORE(センシングコア)」の進化について発表した。

タイヤの空気圧や荷重、路面状態の検知に加え、タイヤの摩耗量を検知する技術を新たに確立したという。







将来的に広く普及すると考えられている無人走行の自動運転タクシーでは、現在のようにタイヤのトラブルに運転手が適宜対応できるわけではない。そのため、タイヤの摩耗量を遠隔で検知できるようになることは非常に有益であると言える。

■車輪速信号やエンジンなどの情報から検知

住友ゴム工業が2017年5月に発表したSENSING COREは、タイヤの動的挙動に関する知見とタイヤの回転で発生する車輪速信号を解析するデジタルフィリング技術を融合させ、タイヤのさまざまな状態を検知する技術だ。

タイヤそのものがセンサーとなるため、センサーを追加で搭載する必要がないことなどが特徴で、タイヤの摩耗量については、車輪速信号とエンジンなどの情報から検知することが可能になったという。

タイヤの摩耗量をクラウド経由で管理すれば、モビリティサービス事業者や運送事業者の安全運行やメンテナンスコストの低減につながる。

■管制センター側で常時把握すべき情報は多い

自動運転車ではAI(人工知能)による運転技術が注目されがちだが、冒頭でも触れた通り、バスやタクシーの無人化が進めば、車体のさまざまな状況・情報を管制センター側で常時把握できるようにならなければならない。

タイヤに関する情報のほかにも、車内の温度や湿度、EV用電池の残容量、車両を構成する各パーツの劣化状況など、管制センター側で常時把握すべき情報は多く、住友ゴム工業の今回のような取り組みに力を入れる企業は、今後増えていきそうだ。

記事監修:下山 哲平
(株式会社ストロボ代表取締役社長/自動運転ラボ発行人)

大手デジタルマーケティングエージェンシーのアイレップにて取締役CSO(Chief Solutions Officer)として、SEO・コンテンツマーケティング等の事業開発に従事。同業上場企業とのJV設立や複数のM&Aによる新規事業開発をリードし、在任時、年商100億から700億規模への急拡大を果たす。2016年、大手企業におけるデジタルトランスフォーメーション支援すべく、株式会社ストロボを設立。設立3年で、グループ4社へと拡大し、デジタル系事業開発に従事している。2018年5月、自動車産業×デジタルトランスフォーメーションの一手として、自動運転領域最大級メディア「自動運転ラボ」立ち上げ、業界最大級のメディアに成長させる。講演実績も多く、早くもあらゆる自動運転系の技術・会社の最新情報が最も集まる存在に。
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