トヨタの自動運転シャトル、「初の定期運行」は新アリーナ濃厚か

TOKYO A-ARENA着工、e-Palette導入へ?



このイメージ図においてe-Paletteと思われる車両が複数登場している=出典:トヨタプレスリリース

トヨタ自動車はこのほど、多目的次世代アリーナ「TOKYO A-ARENA(仮称)」の起工式を2023年7月19日に執り行ったことを発表した。

TOKYO A-ARENAは、トヨタ自動車、トヨタ不動産、トヨタアルバルク東京の3社が協働して推進する「TOKYO A-ARENA PROJECT」のもと、2025年秋の開業を目指し取り組んでいる施設で、東京・お台場の大規模複合施設「パレットタウン」跡地東側に建設される。


同プロジェクトの重点テーマの1つに「未来型モビリティサービス」がある。またTOKYO A-ARENAの公式サイトのイメージ図では、トヨタの自動運転シャトル「e-Palette」も登場している。アリーナの開業にあわせ、いよいよe-Paletteの通常運行がスタートするのか。

■未来型モビリティサービスを目指すTOKYO A-ARENA
出典:トヨタプレスリリース

TOKYO A-ARENAは2025年6月に竣工、同年秋に開業予定で、トヨタアルバルク東京が運営を行う。B.LEAGUE所属のプロバスケットボールチーム「アルバルク東京」がホームアリーナとして使用するほか、スポーツを中心とした多様なイベントに対応可能な施設になる計画だ。

TOKYO A-ARENA PROJECTは「可能性にかけていこう」というコンセプトで推進されており、さまざまなパートナーの協力を得ながら、スポーツやモビリティ、サスティナビリティといった領域を中心に、多様な可能性が集積し、さらにその可能性が解き放たれる場所となることを目指しているという。

プロジェクトの重点テーマは、「次世代スポーツエクスペリエンス」「未来型モビリティサービス」「持続型ライフスタイルデザイン」の3つだ。


■e-Paletteが運行する可能性

未来型モビリティサービスについては、「トヨタのモビリティテクノロジーを活用しながら、各企業のサービスや技術とも連携し、このアリーナでの体験を、もっと便利に、もっと楽しくすることを計画していきます」「モビリティテクノロジーの可能性を拓いていくとともに、これまでにないアリーナ体験の創造を目指します」との説明がある。

具体的にどんなモビリティが採用されるかはまだ明かされていないが、TOKYO A-ARENAの公式サイトでは、「スポーツ応援シャトル」「モビリティ海鮮市場」「誰でもアリーナ」の3つが紹介されている。

▼TOKYO A-ARENA公式サイト
https://www.alvark-tokyo.jp/a_arena/


スポーツ応援シャトルは、イメージイラストのデザインではトヨタ自動車が2018年に発表した自動運転シャトル「e-Palette」であると予想できる。e-Paletteは移動式店舗としての活用も想定されているため、モビリティ海鮮市場でもe-Paletteが用いられそうだ。

誰でもアリーナでは、トヨタが開発中の次世代低速モビリティ「Round-Palette(ラウンドパレット)」も採用されるかもしれない。実際、2023年2月と4月に行われたアルバルク東京の試合会場において、TOKYO A-ARENA PROJECTの一環として、次世代モビリティの走行によるサービス価値検証を行うための実証実験としてデモンストレーションと体験試乗が行われている。

■定期運行第1弾はTOKYO A-ARENAで?

e-Paletteは、すでに2021年に開催された東京オリンピック・パラリンピックの選手村内において、期間限定で運行している。そのほか移動式アパレルショップや移動式宅配ロッカーなど、e-Paletteを活用した事例も公開されているが、定期運行的な活用はまだだ。

果たしてe-Paletteの定期運行第1弾はTOKYO A-ARENAでとなるのか。

【参考】関連記事としては「トヨタが自動運転の「寿司屋」!?次世代アリーナで展開か」も参照。

記事監修:下山 哲平
(株式会社ストロボ代表取締役社長/自動運転ラボ発行人)

大手デジタルマーケティングエージェンシーのアイレップにて取締役CSO(Chief Solutions Officer)として、SEO・コンテンツマーケティング等の事業開発に従事。JV設立やM&Aによる新規事業開発をリードし、在任時、年商100億から700億規模への急拡大を果たす。2016年、大手企業におけるデジタルトランスフォーメーション支援すべく、株式会社ストロボを設立し、設立5年でグループ6社へと拡大。2018年5月、自動車産業×デジタルトランスフォーメーションの一手として、自動運転領域メディア「自動運転ラボ」を立ち上げ、業界最大級のメディアに成長させる。講演実績も多く、早くもあらゆる自動運転系の技術や企業の最新情報が最も集まる存在に。(登壇情報
【著書】
自動運転&MaaSビジネス参入ガイド
“未来予測”による研究開発テーマ創出の仕方(共著)




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