調査会社の株式会社矢野経済研究所（本社：東京都中野区／代表取締役社長：水越孝）は7月3日までに、自動運転用センサーや先進運転支援システム（ADAS）の世界市場規模（出荷額ベース）の予測について報道発表を行った。
発表によれば、自動運転用センサーとADASの世界市場規模は2017年の8959億円から2030年には約3兆2755億円規模まで約3.6倍に拡大する。そのうち自動運転の「目」とも呼ばれる光技術を活用したLiDAR（ライダー）やレーザの市場規模は、2017年の約25億円から約4959億円まで約200倍に急拡大する。
2030年の製品別のシェアは、レーダが最も多い1兆3914億円で、カメラ市場が約1兆2976億円、LiDAR（ライダー）とレーザが約4959億円、超音波が約904億円と続く。発表内容によれば、2017年はカメラが最も出荷額ベースで金額が大きいが、2020年にはレーダがカメラを抜く。
同社は既に自動運転用センサーとADASの市場が拡大基調にあることに触れ、2016〜2017年にかけては日米欧で自動緊急ブレーキ（AEB）の標準搭載などが進んでおり、車両前方を検知するミリ波レーダやセンシングカメラの出荷数量が拡大したことなどを紹介した。
調査は2017年8月から2018年5月にかけ、自動車メーカーやカーエレクトロニクスメーカー、半導体メーカー、センサメーカーなどを対象に、面談や電話、メールによるヒアリングや文献調査を併用して実施した。
【参考】調査の詳しい内容は矢野経済研究所の「プレスリリース」を参照。
