業界初!ソニー、車載LiDAR向け積層型測距センサーを開発 最大300mまで計測

激しい温度変化や厳しい悪天候でも高い信頼性



ソニー株式会社(本社:東京都港区/代表取締役社長:吉田憲一郎)は2021年2月23日までに、「積層型直接Time of Flight方式」の測距センサーを車載LiDAR向けに開発したと発表した。「SPAD」画素を用いていることが特徴のようだ。同社は「業界初」としている。







具体的には、最大300メートルの距離を15センチ間隔で高精度かつ高速に計測することが可能で、マイナス40度から125度の激しい温度変化や厳しい悪天候においても、高い信頼性を維持できるという。

SPAD(Single Photon Avalanche Diode)画素とは、弱い光でも検出可能な画素構造だ。入射した1つの光子から雪崩のように電子を増幅させる「アバランシェ増倍」を利用している。

一方で「積層型直接Time of Flight方式」とは対象物までの距離を測定する方式の1つで、光源から発して対象物で反射した光がセンサーに届くまでの時間差を利用する。

■2030年に200倍の有望市場、各社が開発に注力

矢野経済研究所の2018年の市場予測レポートによれば、LiDARを含むレーザーの市場規模は2017年から2030年にかけて200倍に拡大することが見込まれている。そんな中、LiDARそのものやLiDARに関連する技術の開発に力を入れる日本企業も多い。

例えばパイオニアは、2019年4月にキヤノンと3D-LiDARセンサーの共同開発に向けて提携し、すでに小型で高性能な量産モデルの3D-LiDARを発売している。2021年1月にはCES 2020で、500メートルの遠距離計測が可能な次世代3D-LiDARの試作機をお披露目した。

東芝は2019年4月にLiDARの測距解像度を改善した計測アルゴリズム技術を、2020年7月に自動運転レベル4以上に対応するソリッドステート式LiDAR向け受光技術を、次々と発表している。

自動車部品大手のデンソーも早くからLiDAR開発に取り組んできた。1996年には1次元LiDARを、1997年には2次元LiDARを商品化した。最近では自動運転車向けのLiDAR開発にも力を入れ、海外の有力LiDARスタートアップとの共同開発にも取り組んでいる。

■LiDARを使うアプローチが業界ではマジョリティ

自動運転の実現に向けては、LiDARを使うアプローチと、LiDARを使わないアプローチがあるが、現在は前者のアプローチがマジョリティであり、今後もLiDAR開発に注力する企業は増えていきそうだ。

ちなみに最近ではAppleが自動運転EVの開発に向けて複数のLiDAR企業と接触しているというトピックスも話題になった。自動運転業界を俯瞰するとき、LiDAR企業の動向ははずせない要素であると言える。

記事監修:下山 哲平
(株式会社ストロボ代表取締役社長/自動運転ラボ発行人)

大手デジタルマーケティングエージェンシーのアイレップにて取締役CSO(Chief Solutions Officer)として、SEO・コンテンツマーケティング等の事業開発に従事。JV設立やM&Aによる新規事業開発をリードし、在任時、年商100億から700億規模への急拡大を果たす。2016年、大手企業におけるデジタルトランスフォーメーション支援すべく、株式会社ストロボを設立し、設立5年でグループ6社へと拡大。2018年5月、自動車産業×デジタルトランスフォーメーションの一手として、自動運転領域メディア「自動運転ラボ」を立ち上げ、業界最大級のメディアに成長させる。講演実績も多く、早くもあらゆる自動運転系の技術や企業の最新情報が最も集まる存在に。(登壇情報
【著書】
自動運転&MaaSビジネス参入ガイド
“未来予測”による研究開発テーマ創出の仕方(共著)









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