トヨタグループは、東京海上日動火災保険株式会社(本社:東京都千代田区/取締役社長:北沢利文)が保有する交通事故の発生状況や原因に関するデータを活用し、自社で開発する自動運転システムの安全性を向上させる取り組みを行う。
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トヨタ自動車株式会社(本社:愛知県豊田市/代表取締役社長:豊田章男)とトヨタ・リサーチ・インスティテュート・アドバンスト・デベロップメント株式会社(本社:東京都中央区/代表取締役CEO:ジェームス・カフナー)=TRI-AD=が、東京海上日動火災保険と業務提携し、取り組みを進める。この取り組みはトヨタが目指す「交通死傷者ゼロ社会の実現」に向けたもの。
具体的には、トヨタとTRI-ADが自動運転のシミュレーション環境で事故が起こりやすい環境を再現・検証しながら自動運転システムを改良していく形。トヨタが出資するアルベルト社が、ビッグデータ分析などで技術支援を行う。
3社は報道発表で「『全ての人に移動の自由を提供』、『交通死傷者ゼロ社会』の実現に向け、スピード感を持って、技術開発を進めてまいります」としている。
【参考】関連記事としては「自動運転車向けの損害保険、大手各社が準備急ぐ 損保ジャパン、東京海上日動、あいおいニッセイ…」も参照。
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— 自動運転ラボ (@jidountenlab) October 4, 2018