マツダ株式会社（本社：広島県安芸郡／代表取締役社長：丸本明）は2021年6月30日までに、技術開発の長期ビジョン「サステイナブル『Zoom-Zoom』宣言2030」に基づき、「Mazda Co-Pilot Concept（マツダ・コ・パイロット・コンセプト）」を導入し、商品展開していくことを発表した。
Mazda Co-Pilot Conceptは、2017年に宣言された人間中心の自動運転コンセプトだ。Co-Pilotは副操縦士という意味で、Mazda Co-Pilot Conceptでは、ドライバーが体調不良などで運転できない状態になった際、異常を察知して自動運転に切り替わるように設計されるようだ。
そして自動運転に切り替わった後、他の自動車の邪魔にならない安全な場所に停止し、緊急通報がされるようになるようだ。
2022年からは「Mazda Co-Pilot1.0」が導入され、これによって自動車専用道路では路肩への退避、一般道では同一車線停車が自動運転で可能になるという。また2025年からは「Mazda Co-Pilot2.0」が導入され、一般道でも路肩への退避が可能になるとのことだ。
■自動車メーカーによって異なる自動運転へのスタンス
ちなみに日本国内で自動運転で一足先を進んでいる企業はホンダだ。同社は自動運転レベル3を搭載した自動運転車両を2021年3月に販売し、「運転からの解放」をテーマに挙げ、自動運転事業に取り組んでいる。
【参考】関連記事としては「ホンダの自動運転レベル3搭載車「新型LEGEND」を徹底解剖！」を参照。
一方で、マツダが現在開発している自動運転技術は、ホンダのアプローチとは少し異なる。ホンダの自動運転機能は通常運転に対する技術だが、マツダの自動運転機能は緊急時を想定したものだ。
このように、自動車メーカーによって自動運転に対するアプローチは若干異なる。例えば、企業規模で言えばホンダよりはるかに大きいトヨタは、市販車への自動運転機能の搭載よりも、自動運転シャトルの開発に注力しているように見える。
自動運転技術と自動車業界を俯瞰する上では、こうした各自動車メーカーの自動運転に対するスタンスの違いも知っておきたい。
【参考】関連記事としては「自動運転車の実現はいつから？世界・日本の主要メーカーの展望まとめ」も参照。
大手デジタルマーケティングエージェンシーのアイレップにて取締役CSO（Chief Solutions Officer）として、SEO・コンテンツマーケティング等の事業開発に従事。JV設立やM&Aによる新規事業開発をリードし、在任時、年商100億から700億規模への急拡大を果たす。2016年、大手企業におけるデジタルトランスフォーメーション支援すべく、株式会社ストロボを設立し、設立5年でグループ6社へと拡大。2018年5月、自動車産業×デジタルトランスフォーメーションの一手として、自動運転領域メディア「自動運転ラボ」を立ち上げ、業界最大級のメディアに成長させる。講演実績も多く、早くもあらゆる自動運転系の技術や企業の最新情報が最も集まる存在に。（登壇情報）
【著書】
・自動運転＆MaaSビジネス参入ガイド
・“未来予測”による研究開発テーマ創出の仕方（共著）