楽天が「自動運転ゴルフ」に参入!「テスラ式」で事業化へ?

車庫からアウェイまでを自動移動



出典:楽天プレスリリース

楽天グループが運営するゴルフ場予約サービス「楽天GORA」は、自動運転ゴルフカートの事業化に向け、ゴルフ場での実証実験を開始した。

自動運転の方法は、地図データやセンサーを使って、事前に設定した複数の走行経路を走行する仕組みだ。テスラなどが最近取り組むエンド・ツー・エンド(E2E)とは性質が異なる。


三菱電機、アイサンテクノロジー、エナジーシステムサービスジャパン(ESSJ)と連携し、千葉県の東庄ゴルフ倶楽部で実際のゴルフプレーを想定した走行試験を実施する。

【参考】関連記事としては「自動運転レベル4、「E2E」実装の現在地」も参照。

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■全18ホールで実証実験

実証実験は2026年10月2日から開始され、東庄ゴルフ倶楽部の全18ホールを対象に行われている。

カートを置いている車庫からクラブハウス前を通り、カート道を経由して各ホールのフェアウェイまで、自動運転ゴルフカートを走行させる計画だ。ゴルファーを乗せた状態で、移動からプレーまでを安全に完結できるかを検証する。


使用する車両はESSJ製車両で、全長3,540mm、全幅1,300mm、全高1,850mm。バックスタンドを折りたたんだ場合、全長は3,050mmとなる。最高速度は19km/hだ。

三菱電機は自動運転に関する制御や設定などのソフトウェア開発を担当し、アイサンテクノロジーはゴルフ場の地図データ作成、自動走行システムの運用、安全性評価などを担う。

ESSJはセンサーシステムの評価や導入技術を提供する。楽天は実証実験を推進するとともに、サービスの本格提供に向けたソフトウェアなどの開発を進める。

出典:楽天プレスリリース

■決められた経路を高精度で走行

今回の自動運転ゴルフカートは、カメラやLiDAR、GPS、複数のセンサーを組み合わせ、あらかじめ設定された複数の走行経路を利用する仕組みだ。発表によると、指定された経路上を数センチ単位の精度誤差で走行できるという。


また、衝突防止センサーを活用し、自動運転の継続が難しい状況では減速・停止する安全機能も備える。ただし、こうした仕組みは冒頭触れたE2Eの自動運転技術とは性質が異なる。

E2E方式は、走行に必要な判断や制御を一体的に学習・生成するアプローチであり、複雑な道路環境への対応が課題となる。一方、今回のゴルフカートは、地図データと事前に設定した走行経路を利用し、管理されたゴルフ場内で自動走行するシステムとなっている。

つまり、走行範囲や経路を限定することで安全性と実用性を確保するアプローチといえる。

■ゴルファーの負担軽減などに期待

自動運転カートの導入により、ゴルファーはボールの近くまで移動しやすくなり、高齢者にとっては歩行や運転の負担軽減が期待できる。暑い時期の移動負担を減らすことで、熱中症リスクの低減にもつながる。

ゴルフ場側にも利点がある。複数の走行経路を設定してカートの通過位置を分散させれば、芝へのダメージを軽減できる。また、従来の電磁誘導式カートで必要となる誘導線の敷設工事やメンテナンスを減らせる。走行速度や立入禁止区域などをソフトウェアで柔軟に変更できる点も特徴だ。

さらに、ボール付近まで移動できる利便性を付加価値として、ゴルフ場が新たな料金プランを提供し、プレーフィーの向上につなげることも想定されている。

■自動運転カートの普及に向けた一歩に

楽天GORAによる今回の実証実験は、ゴルフ場という走行範囲を管理する環境で、自動運転技術を取り入れるための取り組みだ。高度な判断能力を求められる一般道路向けの自動運転とは異なるが、決められた経路を高精度で走行する技術にも、ゴルファーの利便性向上やゴルフ場の運営効率化という明確な用途がある。

今後は、実際のプレー環境での安全性や運用上の課題を検証し、継続的にサービスを提供できるかが焦点となる。実証実験の成果次第では、ゴルフ場における自動運転カートの普及に向けた一歩となりそうだ。

記事監修:下山 哲平
(株式会社ストロボ代表取締役社長/自動運転ラボ発行人)

大手デジタルマーケティングエージェンシーのアイレップにて取締役CSO(Chief Solutions Officer)として、SEO・コンテンツマーケティング等の事業開発に従事。JV設立やM&Aによる新規事業開発をリードし、在任時、年商100億から700億規模への急拡大を果たす。2016年、大手企業におけるデジタルトランスフォーメーション支援すべく、株式会社ストロボを設立し、設立5年でグループ6社へと拡大。2018年5月、自動車産業×デジタルトランスフォーメーションの一手として、自動運転領域メディア「自動運転ラボ」を立ち上げ、業界最大級のメディアに成長させる。講演実績も多く、早くもあらゆる自動運転系の技術や企業の最新情報が最も集まる存在に。(登壇情報)
【著書】
・自動運転&MaaSビジネス参入ガイド
・“未来予測”による研究開発テーマ創出の仕方(共著)




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