改造型の自動運転トヨタ車、米で運行エリア拡大！May Mobilityが発表

トヨタが出資する自動運転ベンチャーの米May Mobility（メイ・モビリティ）が、米国でドライバーレスの自動運転サービスの展開エリア拡大を発表した。アリゾナ州フェニックス郊外高齢者タウン「Sun City（サンシティ）」に続き、ミシガン州アナーバーでも運行をスタートする。

自動運転のベース車両には、トヨタのミニバン「シエナ」が使用されている。同社は今後、トヨタのほかNTTや米ライドシェア大手Lyftを連携しながら、米国や日本での自動運転車の商業化を目指していくという。

■アリゾナ州に続きミシガン州で運行開始

May Mobilityは2023年12月から、人工的につくられた「リタイアメント・コミュニティ（退職者のためのコミュニティ）」であるサンシティでドライバーレスの自動運転車のサービスを提供している。このサービスは、高齢化社会において安全かつ自由な移動を提供するために設計されたものであった。

そしてこのほど、ミシガン州南東部のアナーバーでも試験的にサービスを開始する。アナーバーはMay Mobilityが本拠を置く街だ。自動運転車はアナーバー市内の約2平方マイル（約5平方キロ）とその周辺で運行される。複雑な交通状況や天候パターン、歩行者の多さといった自動運転車の走行にとって難しい要素が絡み合う中で実施されるという。

同社の共同創業者兼CEO（最高経営責任者）であるEdwin Olson氏は、「1年足らずで2つ目の都市で無人運転の運用をスタートしたことは、May Mobilityの技術の拡張性を示すと同時に、厳しい天候やより速い運転、混雑した交通状況へも対応できる能力があることを示している」と抱負を語っている。2025年には、3カ所目としてジョージア州の都市ピーチツリーコーナーズでもサービスを導入する予定だという。

■ベース車両に使用されたトヨタ車「シエナ」

シエナはトヨタが北米などに向けて販売している日本未発売のミニバンで、自動運転タクシー向けに開発したのが「シエナAutono-MaaS」となっている。May Mobilityは、2022年9月にシエナAutono-MaaSを活用した公共交通プログラムをミネソタ州でスタートすることを発表している。

May Mobilityが運用するシエナ車両には、特許取得済みの独自技術「Multi-Policy Decision Making (MPDM：自動運転意思決定AIシステム)」が搭載されている。これは、未知のシナリオに遭遇した場合でも、常に安全な運転決定を行うために特別に設計された自動運転システムとなっている。

リアルタイムでデータを解釈する現場対応型AIを活用することで、新たに起こる複雑で予測困難な運転状況にも継続的に学習・適応し、安全で快適な乗り心地を実現することを可能にする。MPDMを導入することにより、業界最大の課題である予測外の動的な状況、いわゆる「エッジケース」に適応することが可能になるという。

さらにMay Mobilityは、新たなサービス運用の一環として、最先端の自動運転ハードウェアとUX（ユーザーエクスペリエンス）のアップグレードを行っている。自動運転車に乗車中、乗客は車両が周囲をどのように認識し、意思決定を行いながら走行しているかを視覚的に確認することができるという仕組みだ。自動音声案内や点字付きのキーパッドを備えるなど、アクセシビリティも向上しているという。

また乗客が疑問などを抱いた際に、ボタン1つでカスタマーサポートに接続できる仕組みも搭載しており、より利便性・安全性が高くなっているようだ。

■日本で自動運転サービス開始の可能性も？

May Mobilityは、ミシガン大学の自動運転開発チームのメンバーによって2017年に設立された。 これまでの資金調達ラウンドにはトヨタやNTTグループなども参加しており、日本企業との関わりも深い。

2022年6月にはソフトバンクと業務提携し、2023年1月からソフトバンクが開始した自動運転の走行経路の設計や遠隔監視の運行業務などをAI（人工知能）で完全無人化するといった実証実験において、May Mobilityの自動運転システムが活用されている。

2024年11月には、Lyftのサービスに自動運転車を導入するため、May MobilityとLyftが複数年にわたるパートナーシップを結んだことが発表された。まずは2025年にアトランタでサービスが開始される予定だ。その際も、シエナAutono-MaaS車両が使用される計画となっている。

現状は米国のみでサービスを展開しているMay Mobilityだが、2021年2月には日本法人も設立している。今後の日本でのサービス展開にも期待したい。