この数年、EV（電気自動車）や自動運転、MaaSなどの領域で、企業横断型コンソーシアムが続々と誕生している。特に組織として大きいのが「MIH」「MONETコンソーシアム」「百度Apollo」だ。
この中で最も設立が遅いのが、台湾・鴻海（Foxconn）が主導するEVプラットフォームのMIHだが、すでに参画企業は世界61カ国の2,187社（2021年12月19日時点）となっている。日本企業も少なくとも60社以上が参画している。
▼MIH公式サイト
https://www.mih-ev.org/en/index/
■MONETコンソーシアムは675社、アポロ計画は176社
日本では「MONETコンソーシアム」が目立つ。ソフトバンクやトヨタ自動車などの共同出資会社であるMONET Technologiesが2019年3月に設立した団体だ。
自動運転やMaaSの革新を推進することを目的としており、設立時点で88社だった参画企業数は今や675社まで増えた。
▼MONETコンソーシアム公式サイト
https://consortium.monet-technologies.com/
2018年7月に正式始動した「Project Apollo」（アポロ計画）。中国ネット検索大手の百度（バイドゥ）が主導する自動運転プラットフォームだ。現在までに世界の自動車メーカーやサプライヤーなど176社が参加しており、公式サイトにはトヨタ自動車の名前もある。
アポロ計画では、HDマップサービスや自動運転シミュレーションエンジン、深層学習アルゴリズムなどのリソースの共有が掲げられている。
▼Apollo計画公式サイト
https://apollo.auto/index.html
■2022年、各コンソーシアムの動きはさらに活発化
2022年はさらにEVや自動運転、MaaSの各領域の動きが活発化するはずだ。各コンソーシアムの動きもこれまでに増して盛んになる可能性が高い。1年後、各コンソーシアムの参画企業数はどれだけ増えているのか、改めて記事にしようと思う。
【参考】関連記事としては「EV開発で包囲網！鴻海MIH、61カ国2,100社規模に 日本企業も多数」も参照。
大手デジタルマーケティングエージェンシーのアイレップにて取締役CSO（Chief Solutions Officer）として、SEO・コンテンツマーケティング等の事業開発に従事。JV設立やM&Aによる新規事業開発をリードし、在任時、年商100億から700億規模への急拡大を果たす。2016年、大手企業におけるデジタルトランスフォーメーション支援すべく、株式会社ストロボを設立し、設立5年でグループ6社へと拡大。2018年5月、自動車産業×デジタルトランスフォーメーションの一手として、自動運転領域メディア「自動運転ラボ」を立ち上げ、業界最大級のメディアに成長させる。講演実績も多く、早くもあらゆる自動運転系の技術や企業の最新情報が最も集まる存在に。（登壇情報）
【著書】
・自動運転＆MaaSビジネス参入ガイド
・“未来予測”による研究開発テーマ創出の仕方（共著）