クルマのサブスク、Z世代「検討したい」80%超!都内認知層、2年で倍増

トヨタグループのKINTOが調査



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「クルマのサブスク」を認知しているZ世代(18〜25歳)のうち、利用を検討している人は年々増加傾向にある。都内の認知層のうち「検討したい」と回答したのは2022年は41.2%だったが、2024年には80.7%にまで倍増した。

この調査を行ったのは、トヨタグループでクルマのサブスクなどを展開する株式会社KINTO(本社:愛知県名古屋市/代表取締役社長:小寺信也)だ。2022年から「Z世代のクルマに対する意識比較調査」を毎年行っている。調査結果を解説していこう。


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■都内在住の8割超が利用意向

KINTOは、普通自動車免許を所有する東京都内在住のZ世代314名と、地方(政令指定都市がない県)在住のZ世代306名を対象に、クルマに対する意識比較調査をインターネットで行った。

クルマのサブスクは、Z世代のうち都内在住者は「知っている」が33.8%、「聞いたことがある程度」が37.9%であった。地方在住では「知っている」が30.1%、「聞いたことがある程度」が37.9%であり、都内・地方ともに昨年の調査より認知度が上がっているという結果になった。

「将来的に自動車が欲しい」かつ「クルマのサブスクを知っている」と回答した人向けに「クルマのサブスクサービスをどの程度利用したいと思いますか」という質問もしている。

都内在住は8割超、地方在住は7割超が検討したいという意向を示しており、その割合は年々増加傾向にあるようだ。


出典:KINTOプレスリリース

■都内在住者の約7割が「将来的に自動車が欲しい」

「あなたは、将来的に自動車を欲しいと思いますか」という質問では、都内在住の31.2%が「とても思う」、37.6%が「やや思う」と回答しており、約7割が将来的にクルマを所有したいと思っている。

それに対し、地方在住は44.8%が「とても思う」、33.3%が「やや思う」と回答しており、約8割が将来クルマを持ちたいと思っている。どちらも高い水準でクルマが欲しいと考えているが、特に地方在住者の所有欲が高かった。

出典:KINTOプレスリリース

■若者のクルマ離れは減少傾向

「自動車を運転することが好きだと感じますか」という質問では、都内在住と地方在住の回答にほぼ違いはなく、約7割が「運転が好き」と回答している。

「『若者のクルマ離れ』と聞いて、自分自身のことだと感じますか」という質問もしている。都内在住は「とても感じる」が17.2%、「やや感じる」34.1%、地方在住は「とても感じる」が10.8%、「やや感じる」23.2%という結果となった。


特に都内在住で「とても感じる」と「やや感じる」と回答した合計は、2022年65.1%→2023年57.2%→2024年51.3%と、年々減少している傾向にある。逆に地方在住では2022年22.2%→2023年34.2%→2024年34.0%となっており、2022年より現在の方が増えている。

なお現在自分名義のクルマを所有している割合については、都内在住で2022年20.0%→2023年21.5%→2024年36.6%と今回で10ポイント以上増加した。地方在住は、58%台をキープしている状況だ。

自分名義のクルマを所有していない理由として一番多かったのが、東京・地方ともに「家族のクルマで間に合うから」で、2位「自動車の価格が高いから」、3位「自動車の維持費が高いから」であった。

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■サブスクでクルマはどんどん身近なものに

地方ではクルマが移動のための必須手段である場合が多い。それに対し公共交通機関が発達している都内でも、若者のクルマ離れを感じるという割合が減ってきており、自分名義のクルマを所有している割合が急増しているという面白い調査結果となった。

サブスクやカーリース、ローンなど、クルマを所有するための手段が増えてきたのも要因になっているのかもしれない。クルマのサブスク(定額サービス)については、多くの企業がサービスを展開しており、さまざまなメーカーや車のタイプから選択できる場合もある。

月々の支払いは1万円台からというサービスもあり、昔より手軽に車を利用できるようになりつつある。クルマのサブスクの利用者は、今後増えていきそうだ。

記事監修:下山 哲平
(株式会社ストロボ代表取締役社長/自動運転ラボ発行人)

大手デジタルマーケティングエージェンシーのアイレップにて取締役CSO(Chief Solutions Officer)として、SEO・コンテンツマーケティング等の事業開発に従事。JV設立やM&Aによる新規事業開発をリードし、在任時、年商100億から700億規模への急拡大を果たす。2016年、大手企業におけるデジタルトランスフォーメーション支援すべく、株式会社ストロボを設立し、設立5年でグループ6社へと拡大。2018年5月、自動車産業×デジタルトランスフォーメーションの一手として、自動運転領域メディア「自動運転ラボ」を立ち上げ、業界最大級のメディアに成長させる。講演実績も多く、早くもあらゆる自動運転系の技術や企業の最新情報が最も集まる存在に。(登壇情報
【著書】
自動運転&MaaSビジネス参入ガイド
“未来予測”による研究開発テーマ創出の仕方(共著)




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