自動運転ラボ編集部
世界で著しく膨脹・発展を続ける自動運転業界。市場を牽引する大手メーカーからIT・技術分野で革新の一翼を担うスタートアップまで、モビリティ業界の最前線を発信します。 取材依頼・情報提供：問い合わせフォーム から
2030年の自動運転（2022年最新版）
局所的ながらも実用化が始まった自動運転技術。2020年代には裾野を大きく広げ、同技術を活用したさまざまなサービスが社会に浸透していくことが予想される。自動運転時代の幕開けだ。 では、節目となる2030年はどのような社会となって...
全国のドラレコ、自動運転向け地図の「鮮度」に貢献
地図大手の株式会社ゼンリン（本社：福岡県北九州市／代表取締役社長：髙山善司）は、ドライブレコーダーのデータを活用して地図情報をメンテナンスする「道路情報の自動差分抽出プロジェクト」の試験運用を、全国の高速道路を対象に2022年4月か...
NEXCO東、次世代高速道実現へ自動運転分野で共同研究
東日本高速道路株式会社（本社：東京都千代田区／代表取締役社長：小畠徹）＝NEXCO東日本＝はこのほど、同社が掲げる構想「自動運転社会の実現を加速させる次世代高速道路の目指す姿」の進捗状況を発表した。 構想を対外的にアピールする...
自動運転とODD（2022年最新版）
実証実験などに登場する自動運転レベルの高度化に伴い、「ODD」という言葉を目にする機会が増えてきた。今後、このODDは各社が開発する自動運転システムの能力を評価するうえでも明確な指標となるため、しっかりと理解しておきたいところだ。
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自動運転と駐車（2022年最新版）
商用車におけるレベル4の実用化が進展する中、一般乗用車におけるレベル4実用化への注目も高まり始めている。ODD（運行設計領域）設定が複雑で、手動運転と両立する必要があるオーナーカーのレベル4はハードルが高いが、すでに実用化域に達し始...
さいたま市のAI交通、市民絶賛「今後も利用したい」
国内外でスマートシティに向けた取り組みが着々と進められており、埼玉県さいたま市も例外ではない。「大宮駅周辺・さいたま新都心周辺地区」「美園地区」を先行モデル地区として、スマートシティ関連の取り組みを推進している。 さいたま市の...
自動運転、「試験運転者」の負荷計測が重要な理由
完成車メーカーのテスト事業などを手掛ける株式会社オートテクニックジャパン（本社：栃木県芳賀郡／代表取締役社長：髙田隆幸）と群馬大学は2022年5月15日までに、共同研究契約を締結したことを発表した。 ⽣体計測技術を応⽤し、⾃動...
「自動配送ロボ」の未来を担う15社、どんな顔ぶれ？
経済産業省は2022年5月15日までに、自動配送ロボット関連企業を取りまとめた調査報告書を公表した。 企業は「主にサービス／ソリューション」「主に機体・メーカー等」「主にシステム等」という3つのカテゴリーに分類されており、計1...
日本の自動運転と経済産業省（2022年最新版）
自動運転技術の実用化に向け民間における開発が高まりを見せているが、早期社会実装には国の支援が欠かせない。 この記事では、国の機関として国土交通省とともに主翼を担う「経済産業省」に焦点を当て、その取り組みに迫っていく。 ...
将来は「レベル4」化！慶大キャンパスで自動運転バス運行
神奈川中央交通株式会社（本社：神奈川県平塚市／取締役社長：堀康紀）と慶應義塾大学SFC研究所は、自動運転バスの運行を2022年5月12日から開始した。 両者は、2021年から同大学湘南藤沢キャンパス（SFC）循環シャトルバス「...
