パイオニアとキヤノン、3D-LiDARの共同開発契約　高度な自動運転に対応

パイオニア株式会社（本社：東京都文京区／代表取締役兼社長執行役員：森谷浩一）とキヤノン株式会社（本社：東京都大田区／代表取締役会長CEO：御手洗冨士夫）は2019年4月21日までに、3D-LiDAR（ライダー）センサーの共同開発契約を結んだことを発表した。

この契約で両社は、小型高性能な3D-LiDARセンサー開発を加速させ、高度な自動運転車両に対応していく考えだ。

3D-LiDARセンサーは「自動運転の目」と言われており、レーザー光によって対象物までの距離を測って周囲の状況をリアルタイムに把握することができる技術だ。自動運転レベル3（条件付き運転自動化）以上の実用化には必要不可欠だと言われており、パイオニアは量産化を目指して開発を行っている。

今回の共同開発契約により、パイオニアが持つセンサーの小型化技術や車載機器開発のノウハウに、光学機器大手のキャノンが持つ先進光学技術を組みわせることで小型高性能な3D-LiDARセンサーの早期実現が期待できるという。

■自動運転技術の実用化をセンサー面から支援

パイオニアは3D-LiDARセンサーを2020年以降に量産することを目指し、小型軽量化が特徴の「MEMSミラー方式」の開発を進めている。また、量産化に対応するためにコストダウンにも取り組んでいる。

2018年11月にはシンガポールでパイオニアのパイオニアの3D-LiDAR センサーを搭載した自動運転バスで実証実験も行っている。また2019年1月には自動運転事業を進めるために、専門の新組織を設立するなど積極的な動きを見せている。

キヤノンは、デジタルカメラなどで蓄積した光学技術を他の産業に活かす活動を進めていて、自動運転領域への取り組みを強化している。2018年12月には同業のニコンが米Velodyne LiDAR社に2500万ドルの出資を行い参入するなど、センサー領域での光学技術は重要度を増している状況だ。

今回の協業によって高性能な3D-LiDARセンサーが開発されれば、高度な自動運転技術の実用化も早まることだろう。