【目次】この機を逃すな！｢自動運転×転職｣特集

2020年4月、いよいよ日本で法改正によって「自動運転レベル3」（部分運転自動化）が解禁された。ホンダは年内にもレベル3の搭載車を発売する予定で、自動運転社会に向けた気運が高まる1年となりそうだ。

新型コロナウイルスの感染防止で自動運転配送ソリューションが注目を集めたこともあり、自動運転市場の拡大は今後一層顕著になっていく。自動車メーカーや自動車部品メーカーのほか、既にIT企業やソフトウェア・システム開発企業などが積極的にこの領域に参入しており、自動運転領域における採用活動はより活発化していくはずだ。

自動運転ラボの調べでは、2019年3月末時点の主要転職6サイトにおける関連求人数は、新型コロナウイルスの影響を受けながらも前年同月比30.6％増を記録し、1万8000件台となっている。一方で将来は7兆ドル市場になると言われる自動運転領域では人材不足が依然として続いており、転職するならまさにいまがチャンスだ。

特集「この機を逃すな！『自動運転×転職』」では、自動運転業界への転職の方法や採用に積極的な企業、募集されている職種などについて包括的に説明していく。

■第1回：自動運転業界への転職、3つのパターン

世界各国で実用化のフェーズに入り始めた自動運転。自動運転システムのさらなる高精度化や大量生産に向けた効率的かつ効果的なシステムの開発、自動運転技術を活用したモビリティサービスの開発など、業界における開発競争は白熱する一方だ。

豊かな将来性から高い関心を集め、転職を考えている人も多い自動運転業界。その反面、AIエンジニアを筆頭に人材がまだまだ不足している業界でもある。

今回は、業界の有望性とともに、どのような人が業界に求められているのかを3つのパターンに分けて解説していこう。

■第2回：自動運転業界へ転職する具体的な方法は？

終身雇用という慣行が崩れ、人材の流動化が日本でも進んでいる。一つの企業に生涯を捧げる時代は幕を閉じ、より自分を生かせる場や高待遇などを求めて新境地を目指す人も多くなった。

今後大きく市場規模を伸ばすと予測されている自動運転業界に関心を持つ人も多く、業界の将来性に希望を抱く人や、新技術の開発によって新しい社会づくりに貢献したい人など、さまざまな求職者が自動運転業界への道を探っているようだ。

そこで今回は、自動運転業界へ転職する方法について解説していこう。

■第3回：自動運転業界、採用に積極的な企業は？

技術者の売り手市場が続く自動運転業界。新型コロナウイルスの影響が懸念される中でも、各社が技術者の採用に力を入れ、人材確保に務めている。自動運転開発競争の最初のピークを迎えつつある今、開発に熱心な企業はそれだけ多くの即戦力技術者を求める傾向が強い。

業界全体が技術者を求める中、特に採用に積極的なプレイヤーはどの企業なのか。完成車メーカー、自動車部品メーカー、本業の一角として自動運転に携わる企業、ベンチャーに大別し、各企業群の動向を探ってみた。

■第4回：自動運転業界で求められているエンジニアは？

新型コロナウイルスで自動運転技術の有用性の認知がさらに広がり、今後さらに活気づくことが予想される自動運転業界。転職情報サイトを覗いてみると、軽く100を超える職種が用意されている。選び放題と受け取れなくもないが、細分化されればされるほどより専門的で高い技術が求められるとも言えそうだ。

非常に多岐にわたる自動運転求人だが、実際にどのような技術を持った人材が求められているのか。自動運転システムを構成する要素技術などを中心に、現場ではどのような開発が進められているのかを見ていこう。

■第5回：非エンジニア職でも自動運転業界に転職できる！求められる職種は？

新型コロナウイルスの影響の中でも、エンジニアを中心に採用活動が盛んな自動運転業界。AI（人工知能）やセンシング技術を持ったエンジニアは引く手あまただ。

ただ、自動運転の実用化が近付くにつれ、非エンジニアの求人もどんどん増加している。自動運転技術は開発して終わりではなく、その技術を社会の中でどのようにビジネス・サービスに結びつけていくかが問われるからだ。この分野では、企画力や営業力などエンジニアとは異なる能力を持った人材が求められる。

今回は、非エンジニア職としてどのような人材が求められるのかに焦点を当て、業界の動向に迫ってみよう。

■「自動運転×デジタル人材」で採用支援サービスを本格展開【ストロボ･下山哲平】

自動運転業界ではいまデジタル人材の獲得合戦が過熱している。自動車業界で自動運転技術やコネクテッド技術の重要性が高まる中、「ハードウェアからソフトウェア」の流れが本格化し、どの企業も喉から手が出るほど優秀なエンジニアを欲しがっている。

ただ、いまの自動運転業界ではエンジニアが足りていない。特にアフターコロナ・ウィズコロナ時代では自動運転の社会実装が大幅に加速するとみられていることから、より一層、商用サービス化まで成し遂げられるようなフルスタックエンジニアが渇望されるようになる。

事実、2020年3月末時点の関連求人数は新型コロナの影響を受けながらも前年同月比で30.6％増を記録（自動運転ラボの調査）しており、人材獲得合戦の勢いは続いている。

こうした中、自動運転ラボを運営する株式会社ストロボ（本社：東京都港区／代表取締役社長：下山哲平）は2020年、自動運転やMaaS領域に特化したデジタル人材の採用支援サービスを本格展開する。ストロボ代表の下山哲平が考える理想的な採用戦略とは？