ホンダの標識認識機能が、今なお誤検知を続けているらしい。SNS「X」では、最高速度標識を何らかの理由で誤認する事例が散見されるようだ。
4輪事業で苦戦を強いられているホンダ。次世代モビリティに向けた戦略変更を迫られているが、足元のADASは大丈夫なのだろうか。ホンダの動向に迫る。
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■Xなどのホンダ車オーナーの声
制限速度を誤認識?
2026年5月、Xに以下のポストが投稿された。
・気になったのがHonda SENSINGのクオリティ前方に何もないのに急に前方注意の警告音が鳴り出す現象が一週間で2回起きたのと、なんかの看板を誤認識したのか50km/h制限の道で急に120km/h標識が表示されたり。ソフトウェアの質大丈夫?これ
気になったのがHonda SENSINGのクオリティ
前方に何もないのに急に前方注意の警告音が鳴り出す現象が一週間で2回起きたのと、なんかの看板を誤認識したのか50km/h制限の道で急に120km/h標識が表示されたり。ソフトウェアの質大丈夫?これ pic.twitter.com/vb2wAZG66d— やきぱな (@yakipana) March 28, 2026
・ADDによる速度制限標識の誤認識表示。なぜ5km/hと認識したのかは謎だ。(踏切で停車中に撮影)
https://x.com/Esu_Kimo/status/2052216926747943000
ADDの速度標識誤検知表示。何をどうやって5km/hだと認識したのかは謎。(踏切で停止中に撮影) pic.twitter.com/UjgBg4nAVs
— えすきも (@Esu_Kimo) May 7, 2026
別の制限速度を示す標識を誤認したわけではないようで、何らかの標識ないしはマークなどを誤認してしまうようだ。
価格コムの口コミでも、フリード 2024年モデルで「標識認識機能で速度を表示させていたら一般道の60Km/hの道路で120Km/hを表示。同じ場所で度々同じ表示をしていることから多分何かを誤って認識していると思われます(行きも帰りも同じ地点で表示)」(2025年3月)――という投稿が確認できた。
過去には「天下一品」ロゴ問題も……
真偽のほどは定かではないものの、フェイクとも思えない内容だ。ホンダ界隈では、こうした誤認識が頻発しているのだろうか。
ホンダのADASをめぐっては、過去、ラーメンチェーン「天下一品」の企業ロゴを「車両進入禁止」と誤認識してしまう案件が話題となった。天下一品のロゴは赤丸の中に荒く「一」の字が白抜きされたような模様のため「これは誤認識しても仕方がない(笑)」――といった感じで一時お祭り状態となった。
安全運転支援システム「Honda SENSING」において、衝突被害軽減ブレーキやアダプティブクルーズコントロールなどの各機能に対する不満の声は聞こえてこないが、なぜか標識認識機能だけは物足りないようで、定期的に誤認識事例がSNSにアップされる。
【参考】関連記事「天下一品のロゴ、ホンダ車が「進入禁止」と誤認識 ローソンのフェアで再び・・・」も参照。
次世代モビリティ分野で苦境?
ホンダの胸中としては、むしろ「フェイクであってくれ」……と思っているかもしれない。と言うのも、次世代モビリティをめぐる近年の取り組みは不発が目立ち、ネガティブなニュースが際立っているためだ。
2021年、自家用車における自動運転レベル3で先鞭をつけたホンダ。翌2022年にはソニーと高付加価値BEVを開発するソニー・ホンダモビリティを立ち上げるなど、次世代モビリティ分野に向け気を吐いていた。
自動運転分野では、米GM、Cruiseとパートナーシップを結び、米カリフォルニア州などで自動運転タクシーを実現し、Waymoに迫る勢いで事業拡大を図っていた。ハンドルなどを備えない自動運転専用のオリジナル車両「Origin」も開発した。
2023年10月には、2026年初頭を目標に日本でも自動運転タクシーを実装する計画を発表するなど、まさに勢いに乗っていた感じだ。
しかし、同時期にカリフォルニア州内でCruiseの自動運転タクシーが人身事故を起こし、暗雲が立ち込め始めた。Cruiseは規制当局から営業停止・自動運転走行停止を命じられ、徐々に事業が崩壊していった。
Cruiseは再起の意思を示していたものの、最終的にGMが自動運転タクシー事業の中止を決断し、日本展開計画も泡と消えた。
追い打ちをかけるようにホンダの四輪事業の収益性が顕著に悪化し、2026年3月に四輪電動化戦略を大きく見直すことを発表した。ソニー・ホンダモビリティもAFEELA の開発・販売を中止し、事業を縮小していく方針だ。2026年3月期の連結決算では、上場来初の赤字を記録した。
ネガティブ三昧のホンダにとって、これ以上ネガティブな情報が出回るのは避けたいところだろう。微々たるものとは言え、標識認識機能の誤認も報告が相次げばボディブローのように効いてくる。
ホンダの標識認識機能は、システムが道路標識を認識した際、一時停止・進入禁止や最高速度・はみ出し禁止など、適切なタイミングでディスプレーに表示して注意を促すもので、制御系と連動していないため誤認識したとしても特段の影響はない。
ゆえに「笑い話」のような感覚でSNSにアップされることが多いが、将来的な自動運転を視野に入れた場合、標識認識機能は無視できない存在となる。
自動運転で標識を誤認して制限速度を間違えた場合などを想定すると、その重要性は明らかだ。高精度3次元地図を用いてあらかじめ標識を記録しておけば安全かもしれないが、現在主流になりつつあるエンドツーエンド(E2E)モデルの実用化を考慮した場合、絶対的に認識精度を向上させなければならない。
「あくまでADASの一機能だから…」「搭載センサー(カメラ)の能力が低いから…」と言い訳することもできそうだが、こういった足元からしっかり見直し、未来に向けた意志を示してもらいたい――と感じる。
▼ホンダ公式「標識認識機能」
https://www.honda.co.jp/hondasensing/sensing/srf/
■【まとめ】標識認識機能のアップデートに期待
ホンダは、水面下で自社主導による自動運転タクシープロジェクトを始動させ、再起を図ろうとしている。世界に先駆けてレベル3を実用化したように、ホンダの技術は決して低くない。むしろ、堅実かつ意欲的に事業を進めてきた一社だ。
四輪事業の停滞は一過性の要因が含まれるものの恒常化しており、打開策が必須となる。自動運転事業、またそれにつながるADASの高度化なども手を抜くことはできないはずだ。
その一環として、ぜひ標識認識機能も見直し、SNSに「誤認識しなくなった!!」……といったポジティブな声があふれるようなアップデートを期待したい。
【参考】関連記事としては「ホンダの自動運転・運転支援技術(ADAS)、現状と戦略は?」も参照。
大手デジタルマーケティングエージェンシーのアイレップにて取締役CSO(Chief Solutions Officer)として、SEO・コンテンツマーケティング等の事業開発に従事。JV設立やM&Aによる新規事業開発をリードし、在任時、年商100億から700億規模への急拡大を果たす。2016年、大手企業におけるデジタルトランスフォーメーション支援すべく、株式会社ストロボを設立し、設立5年でグループ6社へと拡大。2018年5月、自動車産業×デジタルトランスフォーメーションの一手として、自動運転領域メディア「自動運転ラボ」を立ち上げ、業界最大級のメディアに成長させる。講演実績も多く、早くもあらゆる自動運転系の技術や企業の最新情報が最も集まる存在に。(登壇情報)
【著書】
・自動運転&MaaSビジネス参入ガイド
・“未来予測”による研究開発テーマ創出の仕方(共著)