自動運転車など新しいモビリティの開発にも取り組むトヨタ自動車が、モバイルトイレも手掛けているのはご存じだろうか。「MOBILE TOILET」は普通免許でけん引できるバリアフリートイレで、「行きたいところに、使えるトイレが来てほしい」という車いすユーザーの声から生まれた。
トヨタは自動運転可能な次世代モビリティ「e-Palette(イーパレット)」も販売している。例えばe-Paletteの上部をMOBILE TOILET仕様にできるのだとすれば、バリアフリートイレが自動運転化でき、ますます利便性が増しそうだ。
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■トヨタが手掛けるモバイルトイレ
トヨタのモバイルトイレは、移動型バリアフリートイレトレーラーとなっている。けん引免許不要の普通自動車で移動できるコンパクトなサイズ(全長4,430×全幅1,895×全高2,300ミリ)ながら、手動車いすや電動車いすに対応するスペースを持つ。電動車や発電機、家庭用コンセントなどさまざまな電源で稼働する。
▼【公式】MOBILE TOILET/モバイルトイレ − 行きたい、のそばにトイレが行く
https://www.toyota.co.jp/mobile-toilet/index.html
スロープが搭載されており、車いす利用者もスムーズに使用可能となっている。災害時の避難所のほか、お祭りやスポーツイベント、キャンプ地・リゾート地、公園、畑・農場、公民館・児童館などの小規模公共施設、医療的ケアが必要な生徒が在籍する学校などでの活躍が見込まれる。トイレは約100回使用でき、上下水道の直結により回数の上限なく使うこともできるようになっている。
2024年5月に販売開始した。価格や購入方法については公表されていないため、問い合わせる必要がある。同年9月に愛知県豊田市が全国の自治体で初めて導入した。その際の発表では、導入金額は7年リース総額で2,076万2,280円となっている。そのほか栃木県宇都宮市や愛知県一宮市・みよし市などでも採用されている。地方自治体での導入は今後ますます進むようだ。
■最新技術が搭載された「e-Palette」
トヨタは2025年9月、さまざまなモビリティサービスに活用できるバッテリーEV・e-Paletteの販売を開始した。広い室内空間や大型ウインドウガラスによる開放感を生かし、人々の移動手段にとどまらず移動する店舗やサービス空間など、1台のクルマを使ってさまざまなモビリティサービスに対応するよう設計されたモビリティになる。
まずは同社が開発を進める実証都市「Woven City(ウーブン・シティ)」などから導入を進めていく。また一部地域では販売店や自治体、自動運転パートナーと連携し自動運転実証などを進め、2027年度にはレベル4に準拠した自動運転システム搭載車の市場導入を目指しているようだ。
仮にe-Paletteとモバイルトイレが融合したモビリティが実現したとしよう。バリアフリートイレが自動運転できるのなら、イベント会場などを巡回し、トイレまで歩いたり車いすで移動したりする人にとってより便利になりそうだ。
■近い将来、自動走行するトイレが実現?
実際はe-Paletteについては内部の改造はできる仕様になっているものの、外部デザインはすでに完成されており、そしてモバイルトイレはスロープがあるため自動運転化は難しいかもしれない。
ただし過去にはTOTOがトイレ一体型の車を披露し、スマートフォンアプリを通じてトイレを呼ぶことができるサービスを発表したこともある。「幸せの量産」を目指すトヨタなら、自動運転での移動式トイレを開発する可能性もあるのではないだろうか。
【参考】関連記事としては「トヨタ、10年後に「子供向け自動運転車」発売か」も参照。
大手デジタルマーケティングエージェンシーのアイレップにて取締役CSO(Chief Solutions Officer)として、SEO・コンテンツマーケティング等の事業開発に従事。JV設立やM&Aによる新規事業開発をリードし、在任時、年商100億から700億規模への急拡大を果たす。2016年、大手企業におけるデジタルトランスフォーメーション支援すべく、株式会社ストロボを設立し、設立5年でグループ6社へと拡大。2018年5月、自動車産業×デジタルトランスフォーメーションの一手として、自動運転領域メディア「自動運転ラボ」を立ち上げ、業界最大級のメディアに成長させる。講演実績も多く、早くもあらゆる自動運転系の技術や企業の最新情報が最も集まる存在に。(登壇情報)
【著書】
・自動運転&MaaSビジネス参入ガイド
・“未来予測”による研究開発テーマ創出の仕方(共著)