「自動ブレーキ」（衝突被害軽減ブレーキ）がピックアップトラックの衝突事故を40％以上削減できるという研究結果が、このほど米国で発表された。
この記事では、「Partnership for Analytics Research in Traffic Safety」（PARTS）と「米道路安全保険協会」（IIHS）による、最新の分析結果を紹介していく。
■PARTSによる研究結果は？
PARTSは、自動車メーカーによる93車種約4,700万台のデータと、NHTSAによる13州1,200万件の衝突事故をもとに、「前方衝突警告システム」（FCW）と「自動ブレーキ」（AEB）について分析した。
前方衝突警報システムと自動ブレーキの両方を搭載した車両は、搭載していない車両と比較し、前方から後方への衝突が49％減少したという。負傷者を伴う後方衝突は53％減少した。なお、前方衝突警告システムのみを搭載した車両は、それぞれ16％と19％の減少にとどまった。
また、PARTSは「車線逸脱警報システム」や「レーンキープシステム」についても調査しており、これらの技術により車両が車道から逸れることによる衝突は8％減少、負傷者を伴う道路逸脱事故は7％減少することを明かしている。
■IIHSによる研究結果は？
IIHSの研究では、自動ブレーキによってピックアップトラックの後方衝突事故が43％減少することが分かった。
また、2017〜2020年の間に起こったピックアップトラックと他車両間の衝突事故を25州における警察の報告から調査した結果、前方衝突警告システムや自動ブレーキを搭載した車両は非搭載車両に比べ、衝突事故発生率は42％、致命傷を与える衝突は77％も軽減すると分かった。
■自動車が自動運転化すれば･･･
2つの研究結果により、自動ブレーキの搭載は衝突事故を大幅に削減できることが分かった。こうした「自動化」の技術が極まれば、自動車は自動運転化する。そうすれば事故がさらに減ることが予想されるだけに、さらなる搭載技術の進化が待たれるところだ。
【参考】関連記事としては「自動運転はどこまで進んでいる？（2022年最新版）」も参照。
大手デジタルマーケティングエージェンシーのアイレップにて取締役CSO（Chief Solutions Officer）として、SEO・コンテンツマーケティング等の事業開発に従事。JV設立やM&Aによる新規事業開発をリードし、在任時、年商100億から700億規模への急拡大を果たす。2016年、大手企業におけるデジタルトランスフォーメーション支援すべく、株式会社ストロボを設立し、設立5年でグループ6社へと拡大。2018年5月、自動車産業×デジタルトランスフォーメーションの一手として、自動運転領域メディア「自動運転ラボ」を立ち上げ、業界最大級のメディアに成長させる。講演実績も多く、早くもあらゆる自動運転系の技術や企業の最新情報が最も集まる存在に。（登壇情報）
【著書】
・自動運転＆MaaSビジネス参入ガイド
・“未来予測”による研究開発テーマ創出の仕方（共著）