農機

オンボロ農機も「後付け」で自動運転化!スマート農業、頭角現す中国ベンチャー

後付けで農機を自動運転化できる中国製の製品が、日本で展開されている。開発したのは、中国の農業技術スタートアップFJDynamics社。従来の農機でも同社のFJD農機自動操舵システムを取り付ければ、次世代農機として活躍することができる...

自動運転関連の法改正・ガイドライン策定の年表

自家用車におけるレベル3が解禁され、限定地域においては自動運転移動サービスもスタートした。技術や実証の高度化に伴い、着々と自動運転の社会実装が進んでいる。 こうした社会実装に明確な根拠をもたらすものが法律だ。一定の規範のもと、...

自動運転とは?技術や開発企業、法律など徹底まとめ!

自動運転タクシーの商用サービス提供がアメリカで既に始まり、セーフティドライバーすら乗らないスタイルでの運行も、すでに珍しくない状況となっている。日本国内においても技術開発の高度化とともに法整備も進み、2020年4月には自動運転レベル...

地域課題解決へ、ローカル5G×自動運転 総務省が決定した実証実験の内容は?

総務省は2020年10月23日までに、2020年度の「地域課題解決型ローカル5G等の実現に向けた開発実証」における実証内容を決定し、公表した。 ローカル5Gの利用を想定した実証課題は、農業や工場、観光・eスポーツ、医療・ヘルスケアなど...

自動運転、「人を運ぶ」以外の活用形まとめ アイデア次第で用途は様々!

自家用車向けの自動運転レベル3(条件付き運転自動化)や無人で走行可能な自動運転タクシー・バスの開発など、自動運転技術の社会実装に向けた取り組みが加速度を増している。人の移動に変革をもたらす技術の発展が著しく進んでいる。 一方、...

機械学会技術賞、クボタの自動運転アシスト機能付きコンバインなどに決定

一般社団法人「日本機械学会」(所在地:東京都新宿区:会長:森下信)は2020年3月6日までに、2019年度の日本機械学会賞(技術)の受賞技術を発表した。受賞技術には、株式会社クボタ(本社:大阪府大阪市/代表取締役社長:木股昌俊)の「...

自動運転が可能な田植機、クボタが業界初販売へ 農業、労働力不足が依然深刻

農業機械大手の株式会社クボタ(本社:大阪府大阪市/代表取締役社長:北尾裕一)は2020年1月17日までに、業界で初となる自動運転が可能な田植機「アグリロボ田植機NW8SA」を発売すると発表した。 報道発表によれば、超音波ソナー...

自動運転シリーズ第3弾は「自動直進」可能な田植機 ヤンマーアグリが発表、スマ...

ヤンマーアグリ株式会社(本社:大阪府大阪市/社長:北岡裕章)は、乗用田植機「YR-Dシリーズ」に自動直進機能を搭載した直進アシスト田植機「YR6D/8D」を2020年1月1日に発売する。ロボットトラクターやオートトラクター、オート田...

後付け可能!NSW、自動運転制御ユニットの提供スタート 農機や建機など向けに...

IT(情報通信)ソリューション事業などを手掛ける日本システムウエア株式会社(本社:東京都渋谷区/代表取締役執行役員社長:多田尚二)=NSW=は2019年10月7日、自動運転機能やADAS(先進運転支援システム)機能を後付けで追加可能...

NTT、MaaSなど推進へさっぽろ連携中枢都市圏とまちづくりパートナー協定

日本電信電話株式会社(本社:東京都千代田区/代表取締役社長:澤田純)=NTT=は2019年7月15日までに、さっぽろ連携中枢都市圏と「さっぽろ連携中枢都市圏『まちづくりパートナー協定』」を締結したことを発表した。 協定内容は主に8項目...