自動運転ラボ編集部
世界で著しく膨脹・発展を続ける自動運転業界。市場を牽引する大手メーカーからIT・技術分野で革新の一翼を担うスタートアップまで、モビリティ業界の最前線を発信します。 取材依頼・情報提供：問い合わせフォーム から
スマートバリュー、車両のサービス化推進プラットフォーム「Kuruma Bas...
クルマのコネクテッド関連事業を手掛ける株式会社スマートバリュー（本社：大阪府大阪市／代表取締役社長：渋谷順）は2018年12月14日、車両のサービス化推進プラットフォーム「Kuruma Base（クルマベース）」の提供を2019年5...
UDトラックス、自動運転レベル4の走行デモを披露 LiDARなどのコアセンサ...
6段階に分かれる自動運転レベルの上から2つ目、自動運転レベル4（高度運転自動化）の技術を搭載した大型トラックの走行デモンストレーションが、2018年12月12日に開催された。開催したのはUDトラックス株式会社（本社：埼玉県上尾市／代...
自動運転タクシーに乗りたい人は？ 中国79％、アメリカ47％、日本45％、ド...
独自動車部品会社コンチネンタルは2018年12月14日までに、2018年版自動車業界調査レポート「モビリティ・スタディ」を発表した。その中で「ロボットタクシー」（自動運転タクシー）に関しての調査があり、乗りたい意向がある人の割合は中国が79...
「自動運転×電車」の最新動向は？ 国や企業の開発・取り組み状況まとめ
公共交通における大動脈ともいえる鉄道。この鉄道に自動運転の波が押し寄せている。背景には、運転士や保守作業員など鉄道係員の確保や養成が困難になってきている点が挙げられ、鉄道事業者においてはより一層の業務の効率化・省力化が急務となってい...
CASE時代を見据えて自動車税も変革 自動運転車や電気自動車、シェアサービス...
自動車産業の今後を考える上で重要なキーワードとなる「CASE」。「Connected（コネクテッド）」、「Autonomous（自動運転）」、「Shared（シェアード）」、「Electric（電気自動車）」の頭文字を合わせた造語で...
タクシー会社の大和自動車交通、日本総研と自動運転活用サービスを共同研究 覚書...
タクシー事業を展開する大和自動車交通株式会社（本社：東京都江東区／代表取締役社長：前島忻治）は2018年12月12日、自動運転の技術を活用したサービスについて、株式会社日本総合研究所と協力して検討を進めるという内容の覚書を締結したこ...
JapanTaxi、Yahoo!乗換案内アプリと連携 「アプリで配車」ボタン...
タクシー配車アプリ「JapanTaxi」を提供するJapanTaxi株式会社（本社：東京都千代田区／代表取締役社長：川鍋一朗）は2018年12月13日、ヤフー株式会社の乗換検索アプリ「Yahoo!乗換案内」との連携を開始したと発表し...
イーソル社、自動運転OSの国際団体「Autoware Foundation」...
組み込みソフトウェア事業などを手掛けるイーソル株式会社（本社：東京都中野区／代表取締役社長：長谷川勝敏）は2018年12月12日、自動運転OS（基本ソフト）「オートウェア（Autoware）」の普及・促進を目指す「オートウェアファン...
日立、ソフトウェアの高速変更技術を発表 自動運転制御システムの安全性向上に貢...
株式会社日立製作所と日立オートモティブシステムズ株式会社は2018年12月12日、自動運転用などの制御システム上で動作するソフトウェアを高速で変更することが可能な技術を開発したと発表した。 自動運転で走行しているときの安全性の向上に寄...
「自動運転×人材育成」の最新動向まとめ AI人材育成を国策で推進
狩猟社会から農耕社会、工業社会、そして情報社会と進化してきた世界。現在は、AI（人工知能）社会とでも言うべき次世代を見据えた産業が急成長しており、これは自動運転の分野においても例外ではない。むしろ代表例と言えるほどで、AI技術なくし...
