「5年以内に空飛ぶクルマをUberのように利用できる時代が来る」とアメリカ連邦航空局(FAA)の長官が発言し、話題になっている。少し前までSF映画や空想の世界のものと考えられていた「空飛ぶクルマ」が、日常の乗り物となる日がすぐそこまで来ている。
現在、米国では空飛ぶクルマ、正式には「eVTOL(電動垂直離着陸機)」の商業化に向けてのプロジェクトが進行中だ。26州にわたり8つの異なるプロジェクトにおいて、FAAが航空機メーカーや運航事業者、州のパートナーと協力しながら共同で試験を進めている。
この試験の結果次第で、早ければ5年以内に空飛ぶクルマが一般消費者向けに米国の空を飛ぶようになる可能性があるという。空のモビリティの実用化は、特に都市部で深刻な車の渋滞問題を解決できるカギになるかもしれない。
【参考】関連記事としては「空飛ぶクルマとは?英語で何という?実現はいつになる?」も参照。
| 編集部おすすめサービス<PR> | |
| パソナキャリア | |
| 転職後の平均年収837〜1,015万円 | |
| タクシーアプリDiDi | |
| クーポンが充実!「乗車無料」チャンス | |
| MOTAカーリース | |
| お好きな車が月々1万円台から! | |
| スクエアbang! | |
| 「最も安い」自動車保険を提案! | |
■5年以内にUberのように使える
FAAの長官であるBryan Bedford氏は米国のテレビ番組で、「おそらく今後5年以内にはUberのようにeVTOLをオーダーできるようになる時代が来るだろう」と語った。
そしてこの機体は、単に民間の航空機に乗っているような感覚を目指すだけでなく、安全性においても民間航空機と同等であることを目標としているとし、「認証プロセスは非常に厳格なものになる。そのために大規模な飛行試験と評価を行っている」とコメントし、FAAの取り組みに自信を見せている。
FAAが次に取り組んでいるのは、既存の民間航空機とeVTOLを安全に空域へ統合することだという。Bedford氏は、「これこそが我々が近代化を進めなければならない主な理由だ」と語っている。
■8つのプロジェクトが進行中
FAAは、空飛ぶ車の試験と最終的な商業化に焦点を当てたパイロットプログラムの次の段階をこのほど発表した。具体的には、米国の26州にまたがる8つの異なるプロジェクトが承認されており、航空機メーカーや運航事業者などと共同で試験を進めている。なお8つのプロジェクトに参加しているのは、以下の州だという。
- フロリダ州
- ルイジアナ州
- ニュージャージー州
- ニューメキシコ州
- ニューヨーク州
- ノースカロライナ州
- ペンシルベニア州
- テキサス州
さらにFAAは、eVTOLが本格的に普及する前に十分な充電インフラ整備にも取り組んでいるという。
順調にいけば5年以内に、一般の利用者が空飛ぶクルマを通勤などで利用できるようになる。これまで時間をかけて車を運転し通勤していた人たちが、渋滞や道路閉鎖など地上の問題に影響を受けることなく快適に移動できる時代がすぐ近くまで来ている。
■【まとめ】世界各地で商用化予定
1985年に大ヒットした映画「バック・トゥ・ザ・フューチャー」で、それまで道路を走っていた「デロリアン」が空を飛ぶシーンを覚えている人も多いだろう。そのわくわくする世界がいよいよ現実になろうとしている。
自動運転タクシー(ロボタクシー)の実用化では世界で一番進んでいると言える米国だが、空のモビリティ分野でも世界をリードするのだろうか。FAA長官の発言から、実用化への本気度が伝わってくる。
2026年は「空飛ぶタクシーの商用化元年」と言われており、中国や中東で運航がスタートする予定だ。各国の状況とともに、米国の動向にも引き続き注目したい。
【参考】関連記事としては「空飛ぶクルマとは?英語で何という?実現はいつになる?」も参照。
大手デジタルマーケティングエージェンシーのアイレップにて取締役CSO(Chief Solutions Officer)として、SEO・コンテンツマーケティング等の事業開発に従事。JV設立やM&Aによる新規事業開発をリードし、在任時、年商100億から700億規模への急拡大を果たす。2016年、大手企業におけるデジタルトランスフォーメーション支援すべく、株式会社ストロボを設立し、設立5年でグループ6社へと拡大。2018年5月、自動車産業×デジタルトランスフォーメーションの一手として、自動運転領域メディア「自動運転ラボ」を立ち上げ、業界最大級のメディアに成長させる。講演実績も多く、早くもあらゆる自動運転系の技術や企業の最新情報が最も集まる存在に。(登壇情報)
【著書】
・自動運転&MaaSビジネス参入ガイド
・“未来予測”による研究開発テーマ創出の仕方(共著)