新型コロナウイルスの感染防止対策の一環として、マスク着用の確認や体温モニタリングができる自動運転型の5Gパトロールロボットが中国国内の空港で活躍しているようだ。
このパトロールロボットは高解像度カメラ5台と赤外線温度計を装備しており、半径5メートルの範囲で10人の体温を同時に計測できる。高熱の人やマスクをしていない人を検知した場合は担当者に通知を行う仕組みだ。
空港職員の代わりにロボットが体温確認などで活躍することで、人同士の飛沫感染などの防止につながる。新型コロナウイルスの感染拡大の終息が見通せない中、今後はさらにこうしたロボットの需要が高まることが考えられる。
ちなみにこの5Gパトロールロボットは、中国企業であるGuangzhou Gosuncn Robot社が産業用コンピューティングなどの開発を行う台湾企業アドバンテック社の技術を活用し、開発したとのこと。中国の広州や上海、西安、貴陽の各都市の空港やショッピングモールなどで導入が進められているようだ。
■国レベルでも市民レベルでも有用性の認識高まる
新型コロナウイルス問題が深刻化する中、自動運転技術を活用したソリューションの活躍が目立ちつつあり、SNSなどを通じてその活躍も話題になっている。
例えば中国のスタートアップ企業Neolix(新石器)が開発する自動運転宅配車両も、武漢において医療用品の配送や道路の消毒に活用されている。報道によればNeolix社はこのような状況を受け、年内に車両1000台を生産するようだ。
このような自動運転ソリューションが活躍していることを受け、中国政府は民間企業に対してこのようなロボットの購入費の最大60%を助成する計画も立てているようだ。今回の新型コロナウイルスの感染拡大で、自動運転の有用性がより国レベルでも市民レベルでも認識されるようになっている。
【参考】関連記事としては「皮肉にも新型コロナが気付かせた自動運転の有用性 中国での活用方法は?」も参照。
大手デジタルマーケティングエージェンシーのアイレップにて取締役CSO(Chief Solutions Officer)として、SEO・コンテンツマーケティング等の事業開発に従事。JV設立やM&Aによる新規事業開発をリードし、在任時、年商100億から700億規模への急拡大を果たす。2016年、大手企業におけるデジタルトランスフォーメーション支援すべく、株式会社ストロボを設立し、設立5年でグループ6社へと拡大。2018年5月、自動車産業×デジタルトランスフォーメーションの一手として、自動運転領域メディア「自動運転ラボ」を立ち上げ、業界最大級のメディアに成長させる。講演実績も多く、早くもあらゆる自動運転系の技術や企業の最新情報が最も集まる存在に。(登壇情報)
【著書】
・自動運転&MaaSビジネス参入ガイド
・“未来予測”による研究開発テーマ創出の仕方(共著)