コネクテッドカーの普及が本格化する次世代モビリティ社会においては、悪質なハッカーなどによる外部からのサイバー攻撃が大きな懸念点だ。そのため今、自動車メーカーやサプライヤーは対策に本腰を入れ始めている。
そんな中、三菱電機株式会社（本社：東京都千代田区／執行役社長：杉山武史）は2019年1月24日までに、不正ソフトによる車両制御へのサイバー攻撃を検知して防御する「車載システム向け多層防御技術」を開発したと発表した。
大きな特徴の一つは、車載機器上でサイバー攻撃の検知ができる点だ。これまでサイバー攻撃の検知のためにはクラウドに接続してパターン照合をする必要があった。
同社はまたほかの強みとして、「高速セキュアブート技術により、システム起動を高速化し、待ち時間を短縮」とも強調している。
【参考】関連記事としては「三菱電機が自動運転戦略を発表 人工衛星などを活用した新技術確立へ」も参照。